ドル・コスト平均法のソースを表示

{{Expand English|Dollar cost averaging|date=2023-9}}
{{出典の明記|date=2019年1月6日 (日) 13:46 (UTC)}}

'''ドル・コスト平均法'''（{{Lang-en-short|dollar cost averaging}}、DCA）とは、[[株式]]や[[投資信託]]、[[金投資]]などの[[金融商品]]の投資手法の一つ。定額購入法ともいう。金融商品を購入する場合、一度に購入せず、資金を分割して均等額ずつ定期的に継続して[[積立投資]]をする。例えば「予定資金を12分割して、月末ごとに資金の1/12を投入し、一年かけて全量を買う」という手法。

ここで言う「ドル」とは俗に自分のお金を自分の通貨名で呼ぶ習慣によるもので、単に通貨という意味である。そのため、[[USドル]]建てで投資することを意味するものではない（例えば日本人が価格を聞く時に「何円ですか？」という言い回しと同じ。）。

高値掴みのリスクを避けるための時間分散の一種であるが、数量を等分するのではなく、金額を等分する点が単なる分散と異なる。価格が高い時は購入数量が少なく、安い時には多いため、単純な数量分割に比べ平均値の点で有利になるとされる。ただし価格が下がった場合のみならず、上がったときにも買う点で[[難平]]買いとは異なる。

長期投資でリスクを抑制し、安定した収益を得たい場合に使われる手法である。上げ相場でドル・コスト平均法を行うと（最初に一括で購入した場合と比べて）平均購入単価がかえって高くなり、収益を減少させてしまう欠点もある。タイミングを精密に測れないため、値動きの激しい商品で、ハイリターンを目指す投資には向かない。

==価格計算==
時刻 <math>t_1</math>, ..., <math>t_{n}</math> に価格 <math>P_1</math>, ..., <math>P_n</math> 万円の株式を1万円ずつ計<math>n</math>回購入することを考えよう。<math>n</math> 万円で（株数として、1株未満の端数を小数点として許すなら） <math>1 / P_1 + \cdots + 1 / P_n</math> 株を購入することになる。したがって平均取得価格は
: <math>H = n / (1 / P_1 + \cdots + 1/P_n)</math> 万円
と計算できる。これは <math>P_1</math>, ..., <math>P_n</math> の[[調和平均]]と呼ばれ、
: <math>H \leq \frac{P_1 + \cdots + P_n}{n} </math>
が成立する。すなわち、ドルコスト平均法では購入時点の（算術）平均と同じか、それ未満の価格で購入できる。

例えば <math>n = 3</math> で <math>P_i = 1, 0.5, 1.5</math> のケースを計算すれば、
: <math>H = 3 / (1 + 1/0.5 + 1/1.5) = 9 / 11 = 0.8181\ldots </math>
となり、算術平均
: <math>S = (1 + 0.5 + 1.5) / 3 = 1</math>
よりも小さい。毎回3万円ずつ購入するとすれば、1万円のとき3株、0.5万円のとき6株、1.5万円のとき2株購入することになる。このように、価格が安いときには数量を増やし、高いときには数量を減らすことになるから、多くのケースで算術平均（一定数量ずつ購入することに相当）より有利な価格で購入できるのである。

== 他の呼び名 ==
ドル・コスト平均法はドルを利用するアメリカでの呼び方で、イギリスではポンド・コスト平均法（pound-cost averaging）と呼んだり、通貨とは関係なくユニット・コスト平均法（unit cost averaging）やコスト平均効果（cost avarage effect）と呼ぶ場合もある。

<!-- 1. 一時か分割かの違いだけで総購入量は同じなため、手数料は原則的に同じはず　2.価格しだいでは「継続して」購入しないのなら、それはドルコスト平均法なのでしょうか? 等々疑問ある説。出典があっても議論・検証の余地あり

;欠点：取引手数料がかさむ
:ドル・コスト平均法を使って取引を分割すればするほど、取引手数料がかさむ結果となる。ノーロード（取引手数料がかからない）投資信託であれば手数料は考慮しなくともよいが（ただし、ノーロードでは管理手数料などが高い場合もある）、ETFや株式の場合は取引回数が増えれば増えるほど手数料がかかり、利益が減少する。いたずらに平均購入単価を引き上げてしまう。ドル・コスト平均法の目的は投資タイミングを分散することで高値掴みを避けることだが、本来値動きの荒い銘柄ほど上昇期待が高く、ハイリターンのはずである。そうした銘柄に無闇にドル・コスト平均法を行うと平均購入単価を吊り上げることになり、投資収益を減少させてしまう。これは、価格が横ばいで推移すると予想される銘柄を購入する事に似ている。この問題については、投資タイミングを分散させるのではなく、初期購入価格から一定の割合で価格が上下した際にのみ追加購入することで、投資コストを削減する方法が考えられる（価格分散法）<ref>『海外ETF投資入門』 小畑崇弘著 [[日経BP]]社</ref>。
== 脚注 ==
{{Reflist}}
-->

== 関連項目 ==
*[[複利]]
*[[資産運用]]
{{Bank-stub}}

{{デフォルトソート:とるこすとへいきんほう}}
[[category:株式市場]]
[[Category:投資信託]]
[[Category:費用]]