就学率のソースを表示

'''就学率'''（しゅうがくりつ）とは、ある[[母集団]]のうち何%が[[学校]]に[[就学]]しているかを表す指標。

== 概要 ==
一般的には、[[義務教育]]制度のある国家における、[[学齢]][[人口]]の就学率のことや、[[初等教育]]・[[中等教育]]などの[[教育機関]]に対する、[[教育制度]]計画上の相当年齢人口の就学率のことを指していう。また、学齢期以降の人口についての在学[[統計]]にも、この語が用いられる。[[幼稚園]]などについては'''就園率'''の語が用いられる。就学率はあくまで[[学籍]]の有無であって、[[出欠|出席]]率とは別であるため、就学率が高くても[[長期欠席]]が多い場合もある。

関連する[[教育統計]]の用語には、「[[通学率]]」、「[[進学率]]」、「[[進級率]]」、「[[中退率]]」、「[[残存率 (教育統計)|残存率]]」、「[[教育指数]]」がある。就学率とこれらの数値は、各国の教育情勢を判断する上で有用性が高いものである。また、[[識字|識字率]]などの文化指標との関係も大きい。

==算出法==
就学率の計算には、基準となる[[年齢]]が必要である。[[義務教育]]の就学率の計算の場合は、義務教育制度が年齢主義で定められている場合、義務教育年齢（日本では[[学齢]]と呼ばれる）を基準にすればよい。一方、[[初等教育]]や[[中等教育]]などの特定の教育段階の就学率の計算の場合は、[[日本]]のように標準的な[[在学年齢]]がほぼ固定している[[年齢主義と課程主義|年齢主義]]の[[学校制度]]では、年齢と学校段階が実質的に対応しているため判断しやすいが、そうではない国では明確に年齢ごとに固まっているわけではないため、計算をする都合上、[[教育制度]]計画上の就学相当年齢があると比定して就学率を算出する。これは、[[大学]]などの[[高等教育]]機関においても同じで、便宜的に「相当年齢」を比定して算出する場合がある。もちろんこれは便宜上のものであって、そう計算されているからといっても、その国では在学者の年齢が統一されているというわけではない。これは後述の「粗就学率」という概念自体が、「教育制度計画上の相当年齢ではない在学者がいる」ということが前提の概念であることからも理解できる。しかし、特定年齢層を母集団とする就学率という考え方自体が、年齢主義的な学校制度が確立してからのものであることは明らかである。

ある学校段階について、その学校段階の教育制度計画上の相当年齢人口と、指定学校への<span style="text-decoration:underline">その年齢の就学者</span>との比率は'''純就学率'''と呼ばれる。その学校段階の教育制度計画上の相当年齢人口と、指定学校への<span style="text-decoration:underline">全就学者</span>との比率は'''粗就学率'''または'''総就学率'''と呼ばれる。

整理すると次の式の通りとなる。

<math>R_1 = \frac{L_1}{P}</math>

<math>R_2 = \frac{L_2}{P}</math>

*純就学率：<math>R_1</math>
*粗就学率・総就学率：<math>R_2</math>
*教育制度計画上の相当年齢人口：<math>P</math>
*教育制度計画上の相当年齢である就学者数：<math>L_1</math>
*（年齢を考慮しない）就学者数：<math>L_2</math>

たとえば、教育制度計画上、初等教育機関に属することが相当とされる年齢が6歳 - 12歳とされている国家の場合、初等教育機関に在学している<span style="text-decoration:underline">6歳 - 12歳</span>の人の数と、6歳 - 12歳の全人口の比率が、純就学率であり、初等教育機関に在学している<span style="text-decoration:underline">全年齢</span>の人の数と、6歳 - 12歳の全人口の比率が、粗就学率である。ただし日本のように意味の違う母集団のデータを不適切に流用している可能性がある場合もある（[[#統計|後述]]）。<span style="text-decoration:underline">なお本記事では、「総就学率」と「純就学率」の字が紛らわしいため、「粗就学率」と書く。</span>

理論上は純就学率は100%を超えることはないが、各種の要因により、[[母集団]]と就学者との食い違いから、100%を超える結果が出る場合もある<ref>[http://www.journalarchive.jst.go.jp/jnlpdf.php?cdjournal=jjoes2001&cdvol=7&noissue=1&startpage=47&chr=ja 開発途上国における教育評価に関する理論的比較研究-国際学力調査、学校調査、世帯調査の視点-] [[西村幹子]] [[2010年]][[7月29日]]閲覧。</ref>。[[出生届]]が出されていない人の就学や、引越しをしても[[住民登録]]をしていない場合や、外国からの通学がある場合などがそれらの原因である。

純就学率が高くても、その段階の教育を修了していることは意味しない。上学年に進級できないまま制度計画上の比定年齢範囲いっぱいまで在学した場合でも、就学率は高くなる。

なお、義務教育就学率においては、純就学率のみであり、粗就学率の概念はない。
===解釈と応用===
粗就学率が高いことは、[[学校]]に通う人が多いことを意味する。純就学率が高いことは、[[義務教育]]制度ひいては[[住民票|国民登録]]制度の完備を意味し、[[家庭]]の[[教育]]への関心の高さと[[児童労働]]の少なさを示唆する。両者の差が大きいことは、[[教育制度]]計画上の相当[[年齢]]以外の生徒が多いことを意味し、幅広い年齢に学校を開いていることや、[[原級留置]]（留年）率が高いことを示唆する。両者の差が小さいことは、その逆を意味・示唆する。ただし、就学者が全員就学意欲があるとは限らない。義務教育制度の完備された国では、[[学齢]]に達すると自動的に[[学籍]]が付与される場合がある。このため、本人も[[保護者]]も指定学校へ就学する意思がない場合でも、就学の扱いになっていることはある。

粗就学率と純就学率の差から、その国の[[学校教育]]がどの程度[[在学年齢]]が一定範囲に集中しているかを読み取ることができる。差が大きければ、広い範囲の年齢の在学者が在学していることを表す。この指数については分母をどちらにするかの統一もなく、日本語への定訳もないが、英語では「Ratio GER/NER」と呼ばれている。日本語では「制度計画上の比定年齢者の比率」や「（就学率の）ネットグロス比（グロスネット比）」などになる。[https://huebler.blogspot.com/2005/04/primary-school-gross-and-net.html Primary school gross and net enrollment]（英語）の図によれば、世界の地域や国グループによってこの比率にある程度の差があることが分かる。[[アフリカ]]では初等教育の粗・純差が大きく、[[先進国]]では小さい。[[ラテンアメリカ]]と[[西インド諸島|カリブ海諸国]]ではやや大きい。

各国のこの数値については、一部を「[[年齢主義と課程主義]]」に記載している。比差が小さいほど、年齢主義が強いことを示唆する。

ただし、これらのデータは「[[中等教育]]」などの約6年間の教育段階ごとに区切られているため、[[学年]]内の同年齢度は読み取れない。例えば「[[入学]]年齢はほぼ一定だが、[[原級留置]]が多い（修得主義）」からレシオが高いのか、「原級留置は少ないが、入学年齢が幅広い（年数主義）」からレシオが高いのかは、この指数から読み取ることは困難である。それらを知るには[[進級率]]などが参考になる。

また就学率の男女差も、その国の文化や近代化の度合いを計る指標となる。[[先進国]]では男女差はほとんどない。

==現状==
現在の[[日本]]の[[初等教育]]純就学率は約100%であり、粗就学率は100% - 102%程度である。[[中等教育]]の純就学率は約99%であり、粗就学率は101 - 103%程度である<ref group="注">[[世界子供白書]]より。[[文部科学省]]の義務教育就学率統計は[[日本国籍]]者のみであるが、世界子供白書のこのデータがこれを基にしているとすれば、こちらも日本国籍者のみのデータとなる。</ref>。これは、[[義務教育]]制度の完備と高校等[[進学率]]の高さを示すとともに、[[就学義務猶予免除]]、[[原級留置]]と、高[[年齢]]者の在学がかなり少ないこと（[[年齢主義と課程主義|年齢主義]]が強いこと）を意味する。しかしこれは[[出欠|出席]]率が高いことは意味せず、[[1990年代]]から就学者の[[長期欠席]]が急増している。また希望者全員の[[入学]]率が高いことも意味せず、[[日本の外国人|在日外国人]]子女や[[学齢]]超過者、高年齢者などの、就学しない／できない[[非就学者]]の問題についても、あまり[[マスメディア]]で取り上げられることはないものの、問題は確実に存在している。これらの問題については「[[不登校]]」を参照。

[[先進国]]では、現在は初等教育の就学率が9割以上であることが普通になっている。中等教育の就学率については、現在でもばらつきがあり、先進国であってもあまり高くない場合がある。これは必ずしも教育熱や財政の問題を示すものではなく、[[学校体系]]などの影響である場合もある。初等教育については、社会の安定とともに在学年齢のばらつきが低くなる傾向があるため、粗就学率が開発途上国より低いケースも見られる。

[[開発途上国]]では先進国より就学率が低い傾向にある。また、初等教育の就学率が高くても、中等教育の就学率が低い国も多い。現在は、開発途上国の就学率を上げることが、[[貧困]]対策などの面で重要であるとされる。このため先進国の援助で、学校建設などの活動が行われている。就学率の上昇は、生徒を家庭から解き放ち、[[児童労働]]を減少させる役目もある。また、生活に密着した問題として、[[識字]]や計算能力の普遍化の目的もある。在学年齢のばらつきのため、純就学率が低くても粗就学率が高い場合もある。

==歴史==
[[初等教育]]の就学率は、世界各国が[[義務教育]]制度を採用し始めた[[19世紀]]から高まり始めた。[[中等教育]]の就学率の上昇は、それよりもずっと遅く、現在も上昇を続けている国も多い。

[[日本]]では、[[江戸時代]]には[[寺子屋]]や[[藩校]]などの教育機関がある程度普及しており、江戸時代末期には、世界的に見ても識字率が高い方だった。[[明治維新]]の直後に[[学校制度]]を導入し、近代化のための強力な推進運動と、[[学費]]の無償化を実施した、その結果[[明治]]中期に急激に就学率が上昇し、小学校では[[1905年]]（明治38年）に95.6%になった。これは世界的にもまれな早さである。[[国民学校]]の時代になると、[[徴兵制度]]との関連から就学率はさらに高くなり、敗戦の混乱で一時的に下がったものの、すぐに回復している。

[[高度経済成長]]期以降は義務教育就学率が高止まりし、常に99%を超える状態が続いている。なお、「学齢児童」の方が「学齢生徒」よりわずかに低い時代があるが、これは[[就学義務猶予免除]]の対象者が多かった時代、彼らの多くが学齢を終えるまで「学齢児童」のままだったからだと思われる<ref group="注">なお、義務教育就学率の学齢児童分と、初等教育就学率は全く同等ではない。教育制度計画上の初等教育就学相当年齢を超えていても、学齢超過までは学齢児童に分類されるケースがあるからである。</ref>。[[幼稚園]]就園率（小学1年生のうち幼稚園卒園者の比率）については、一度60%台に達したあと徐々に落ちている。
===戦前日本における数値の疑義===
戦前の日本の就学率は<ref group="注">就学を義務づけられた人々の何パーセントが学校に在籍していたかを示すもので、長期欠席なども含まれていた。これに対して通学率は実際に学校に行っていた率を示す。</ref>[[文部省年報]]によって公表されているが、その数値が正確ではないとの指摘がある<ref>[http://www.journalarchive.jst.go.jp/jnlpdf.php?cdjournal=kyoiku1932&cdvol=54&noissue=4&startpage=361&chr=ja 『文部省年報』就学率再検討学齢児童はどのくらいいたか] [[土方苑子]] [[国立教育研究所]] [[1987年]] 2010年[[7月26日]]閲覧。</ref>。当時は義務教育年限（標準[[修業年限]]は3年 - 6年）と[[学齢]]期間（8年）に差があったため、「学齢児童」の定義に起因する問題などがあり、また時期によっては[[学齢簿]]に学齢超過者が含まれていたのが原因だとされる。これについては[[安川寿之輔]]、[[天野郁夫]]、[[佐藤秀夫]]による、「就学率は実態より高く偽られていた」との説が一時期主流となっていたが、[[土方苑子]]の研究により、必ずしも意図的に高く偽ろうとしたわけではないことが判明している。また、学齢男子と比べて学齢女子が統計上少なくなった時期があり、女子に「[[行方不明]]」が多かったことも判明している。

==統計==
データは[[2000年]] - [[2005年]]、出典は[[2007年]]版[[世界子供白書]]。数字は%。なお本来全年齢であるはずの粗就学率でも、「全ての生徒」ではなく「全ての子供」となっているため、一定年齢以上の生徒が入っていない場合もある。

データには理由不明の乱高下がある。たとえばイギリスの[[中等教育]]粗就学率は男103女106であるが、[[2006年]]版では男159女199となっている。このように、1年でデータが激変している場合もあるので参考程度にしておくべきである。<!--（この理由をご存知の方は加筆を）-->

ただし、在住[[外国人]]など、もともと[[義務教育]]の対象外の子どもが計算に含まれていない場合がある。実際、[[日本]]の義務教育就学率統計では、義務教育人口を[[母集団]]としており、学齢期の外国人は計算に含まれていないが<ref group="注">[https://www8.cao.go.jp/youth/whitepaper/h19honpenhtml/ref/rf010207.html] - なお、ここでいう「外国人」は「[[日本国籍]]のない人」を表す意味で用いている可能性がある。</ref>、下表のデータはこれを基にしている可能性がある。そうだとすれば、[[教育機関]]の就学率統計としては誤差が存在することになる。このように外国人などの[[社会的少数者|少数派]]を含めずに統計している場合もあるので、データを読むときは注意を要する。<!--また発展途上国においては、統計自体がどの程度正確であるかについて疑問を持たれている場合もある。-->また、[[リヒテンシュタイン]]（初等教育粗就学率112%、初等教育純就学率65%、高等教育粗就学率25%）や[[ルクセンブルク]]（初等教育粗就学率95%、初等教育純就学率79%、高等教育粗就学率12%）の就学率は先進国としては低めだが、これは[[小国]]<ref group="注">リヒテンシュタインは人口約3万人で大学はない。ルクセンブルクは人口約49万人で近年まで大学はなかった。</ref>であることと関係がある可能性があるものの、計算方法などについては未確認である。
===純就学率が高い国===
;[[初等教育]]（小学校など）
{| class="wikitable" style="text-align:center"
!rowspan="2"|国名
|colspan="2"|粗就学率
!colspan="2"|純就学率
|-
|男||女
!男!!女
|-
![[イギリス]]<br/>（[[イギリスの教育]]）
|107||107||99||99
|-
![[イタリア]]
|102||101||99||99
|-
![[カナダ]]
|100||100||99||100
|-
![[中国]]<br/>（[[中華人民共和国の教育]]）
|118||117||99||99
|-
![[デンマーク]]
|101||101||100||100
|-
![[日本]]<br/>（[[日本の教育]]）
|100||101||100||100
|-
![[ニュージーランド]]<br/>（[[ニュージーランドの教育]]）
|102||102||99||99
|-
![[ノルウェー]]
|99||99||99||99
|-
![[フィンランド]]
|101||100||99||99
|-
![[フランス]]<br/>（[[フランスの教育]]）
|105||104||99||99
|-
![[ベルギー]]
|104||104||99||99
|-
![[ポルトガル]]
|119||114||99||99
|}
;[[中等教育]]（中学校・高等学校など）
{| class="wikitable" style="text-align:center"
!rowspan="2"|国名
|colspan="2"|粗就学率
!colspan="2"|純就学率
|-
|男||女
!男!!女
|-
!カナダ
|109||108||94||94
|-
![[スウェーデン]]
|101||105||97||100
|-
![[スペイン]]
|116||123||95||99
|-
![[スロベニア]]
|100||100||94||95
|-
!日本
|101||102||99||100
|-
!ノルウェー
|114||117||96||97
|-
!フィンランド
|107||112||94||94
|-
!フランス
|110||111||95||97
|-
!ベルギー
|111||107||96||97
|}

===粗就学率が高い国===
;初等教育
{| class="wikitable" style="text-align:center"
!rowspan="2"|国名!!colspan="2"|粗就学率
|colspan="2"|純就学率
|-
!男!!女
|男||女
|-
![[カンボジア]]
|142||131||100||96
|-
![[サントメ・プリンシペ]]
|134||132||98||98
|-
![[シエラレオネ]]
|169||122||不明||不明
|-
![[赤道ギニア]]
|133||121||92||78
|-
![[ブラジル]]
|145||137||不明||不明
|-
![[マダガスカル]]
|136||131||89||89
|-
![[レソト]]
|131||131||83||88
|}
;中等教育
{| class="wikitable" style="text-align:center"
!rowspan="2"|国名!!colspan="2"|粗就学率
|colspan="2"|純就学率
|-
!男!!女
|男||女
|-
![[オーストラリア]]
|152||145||85||86
|-
![[オランダ]]
|120||118||89||90
|-
!スペイン
|116||123||95||99
|-
!デンマーク
|122||127||91||94
|}

===就学率が低い国（一部）===
;初等教育
{| class="wikitable" style="text-align:center"
!rowspan="2"|国名!!colspan="2"|粗就学率!!colspan="2"|純就学率
|-
!男!!女!!男!!女
|-
![[コンゴ民主共和国]]<br/>（ザイール）
|51||46||不明||不明
|-
![[スーダン]]
|64||56||47||39
|-
![[サウジアラビア]]
|69||66||62||57
|-
![[ジブチ]]
|44||35||36||29
|-
![[ニジェール]]
|52||37||46||32
|}
;中等教育
{| class="wikitable" style="text-align:center"
!rowspan="2"|国名!!colspan="2"|粗就学率!!colspan="2"|純就学率
|-
!男!!女!!男!!女
|-
![[ウガンダ]]
|18||14||14||12
|-
![[ギニアビサウ]]
|23||13||11||6
|-
![[セネガル]]
|22||16||18||13
|-
![[チャド]]
|23||7||16||5
|-
!ニジェール
|9||6||8||5
|-
![[ブルキナファソ]]
|14||10||11||8
|-
![[マダガスカル]]
|14||14||11||11
|-
![[モーリタニア]]
|22||18||16||13
|-
![[モザンビーク]]
|13||9||5||4
|}

===就学率の男女差が大きい国===
;初等教育
{| class="wikitable" style="text-align:center"
!rowspan="2"|国名!!colspan="2"|粗就学率!!colspan="2"|純就学率
|-
!男!!女!!男!!女
|-
![[アフガニスタン]]<br/>（[[アフガニスタンの教育]]）
|127||56||不明||不明
|-
!ギニアビサウ
|84||56||53||37
|-
![[シエラレオネ]]
|169||122||不明||不明
|-
!チャド
|86||56||68||46
|-
![[パキスタン]]
|95||69||76||56
|-
![[ベナン]]
|111||86||93||72
|-
![[リベリア]]
|115||83||74||58
|-
![[イラン]]
|98||108||89||88
|-
![[セントクリストファー・ネイビス]]
|98||105||91||98
|}
;中等教育
{| class="wikitable" style="text-align:center"
!rowspan="2"|国名!!colspan="2"|粗就学率!!colspan="2"|純就学率
|-
!男!!女!!男!!女
|-
!アフガニスタン
|25||5||不明||不明
|-
![[トーゴ]]
|52||26||30||14
|}

==高等教育までを含めた就学率==
[[小学校]]から[[大学]]などの[[高等教育]]まで含めた粗就学率では、[[日本]]の数値はさほど高くない。初等から高等までの粗就学率の総計では、日本は84%であるが、[[イギリス]]は123%、[[オーストラリア]]は116%、[[ベルギー]]は114%、[[スウェーデン]]は114%と、一部[[欧米]]諸国では[[生涯学習]]が発展していることもあいまって高い数値を出している。日本の場合は[[年齢主義と課程主義|同年齢志向]]が強く、若い時期に高等教育機関に[[進学]]する例が多いが、その代わりある程度の[[年齢]]以上の[[中等教育]]や高等教育の在学者があまりいない。このことから、数値の差は単純な優劣ではなく[[国民性]]の違いと見ることもできる<ref>[https://unipro-note.net/archives/50044821.html 日本の「豊かさ」ランクが11位なワケ]</ref>。

==関連項目==
*[[進学率]] - [[識字]] - [[エンジェル係数]] - [[教育指数]]
*[[不登校]] - [[非就学者]] - [[長期欠席]] 
*[[学齢]] - [[義務教育]] - [[就学事務]]
*[[学校制度]]
*[[年齢主義と課程主義]] - [[在学年齢]]

==外部リンク==
*[http://www.unicef.or.jp/library/pdf/haku10_06.pdf ユニセフ世界子供白書2010教育指標（PDF）] - [http://www.unicef.or.jp/library/toukei_2007/m_dat5.pdf その2007年版（参考）（PDF）] - [http://www.unicef.or.jp/library/pdf/haku_t.pdf その2001年版（参考）（PDF）]
*[http://www.nationmaster.com/red/graph/edu_sch_enr_pri_gro-education-school-enrollment-primary-gross&b_map=1 School enrollment, primary > % gross] www.nationmaster.com 2010年7月26日閲覧。初等教育粗就学率<br>[http://www.nationmaster.com/red/graph/edu_sch_enr_pri_net-education-school-enrollment-primary-net&b_map=1 School enrollment, primary > % net] www.nationmaster.com 2010年7月26日閲覧。初等教育純就学率<br>[http://www.nationmaster.com/red/graph/edu_sch_enr_sec_gro-education-school-enrollment-secondary-gross&b_map=1 School enrollment, secondary > % gross] www.nationmaster.com 2010年7月26日閲覧。中等教育粗就学率<br>[http://www.nationmaster.com/red/graph/edu_sch_enr_sec_net-education-school-enrollment-secondary-net&b_map=1 School enrollment, secondary > % net] www.nationmaster.com 2010年7月26日閲覧。中等教育純就学率
*[http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo6/gijiroku/05031601/007/002.pdf 義務教育年限・就学率（PDF）]
*[https://www8.cao.go.jp/youth/whitepaper/h16zenbun/html/ref/tab/rt01009.html 青少年白書 就学率]<ref group="注">[[1964年|昭和39年]]度の就園率は誤記である。</ref> - [https://www8.cao.go.jp/youth/whitepaper/h19honpenhtml/ref/rf010207.html より詳しい定義]
*[http://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/html/hpbz198101/hpbz198101_2_027.html 学制百年史 小学校の普及と就学状況] - {{Wayback|url=http://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/html/hpbz198101/hpbz198101_2_053.html |title=義務教育年限の延長 |date=20071005171422}}

==脚注==
{{脚注ヘルプ}}
=== 注釈 ===
{{Notelist2}}
=== 出典 ===
<references/>

{{Normdaten}}
{{DEFAULTSORT:しゆうかくりつ}}

[[Category:教育統計]]
[[Category:学校教育]]
[[Category:教育社会学]]