柴田敬のソースを表示

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'''柴田 敬'''（しばた けい、[[1902年]]（[[明治]]35年）[[9月2日]] - [[1986年]]（[[昭和]]61年）[[5月22日]]）は、[[日本]]の[[経済学者]]。[[京都大学]]教授、[[山口大学]]教授、[[青山学院大学]]教授などを歴任。数理マルクス経済学の開拓者であり、[[カール・マルクス|マルクス]]、[[オイゲン・フォン・ベーム＝バヴェルク|ベーム＝バヴェルク]]への理論的批判で知られる<ref>Negishi, Takashi, Kyoto School of Modern Economic Theory, The Kyoto Economic Review,73 (1), pi.10, Kyoto University, 2004.</ref>。

== 経歴 ==
;出生から修学期
1902年(明治35年)、[[福岡県]][[福岡市]]で生まれた。[[福岡市立福翔高等学校|福岡商業学校]]、[[山口高等商業学校]]（現・[[山口大学]][[山口大学#学部|経済学部]]）を卒業後、高商時代の恩師である[[作田荘一]]を追うように[[京都大学|京都帝国大学]][[京都大学大学院経済学研究科・経済学部|経済学部]]に入学した。そこでは[[河上肇]]のゼミに参加し、[[マルクス経済学]]を学んだ。また、先輩の[[高田保馬]]から[[ローザンヌ学派]]の研究について学んだ<ref name="ng9">[[根岸隆]]（2009）「[https://doi.org/10.2183/tja.63.3_197 柴田敬博士と新経済論理]」日本学士院紀要63（3）,p. 197-213</ref>。

;経済学者として(戦前)
卒業後は、京都帝国大学助教授に就いた。1936年、[[ハーバード大学]]に研究留学し<ref name="ng9"/>、[[ヨーゼフ・シュンペーター]]のゼミナールに加わり、高い評価を得た。[[伊東光晴]]によると、「日本の経済学者でシュンペーターのもとを訪れた者のうち、シュンペーター自身が、来る前から異常に高く評価していたのは柴田敬であり、来た後に高く評価したのが[[都留重人]]であって、これ以外の人についてはほとんど評価していない」とされている<ref name="mi">宮崎義一、伊東光晴「忘れられた経済学者・柴田敬」経済評論53/8月号</ref>。当時のシュンペーター・ゼミのゼミ生には、[[ポール・サミュエルソン]]、[[ワシリー・レオンチェフ]]、[[ポール・スウィージー]]、都留らがいた。そして、米国からの帰途には、[[吉田茂]]の仲介により､英国で[[ジョン・メイナード・ケインズ|ケインズ]]との面会を果たした。伊東光晴によれば、「日本人としては、ただ一人ケインズと議論らしい議論を行った経済学者」。

帰国後の1939年、学位論文『理論経済学』を京都帝国大学に提出して[[博士（経済学）|経済学博士]]号を取得<ref>[https://ci.nii.ac.jp/naid/500002389140 CiNii(学位論文)]</ref>。また、同1939年、京都帝国大学教授に昇格<ref name="ng9"/>。ゼミからは[[杉原四郎]]らが育った。[[太平洋戦争]]戦中期には、経済ブレインとして、[[近衛文麿]]の経済体制革新運動や天皇による早期終戦工作などに関わった。

;太平洋戦争後
戦後は、戦中の活動のため[[連合国軍最高司令官総司令部|GHQ]]により[[公職追放]]の対象者となった。1951年に追放解除となると、[[山口大学]]経済学部教授に就いた。在任中には経済学部長も務めた。1963年に山口大学を退任し、その後は[[青山学院大学]]教授・経済学部長を務めた。1976年に退任<ref name="ng9"/>。

1986年に死去。

==研究内容・業績==
柴田は[[マルクス経済学]]として、[[レオン・ワルラス]]の[[一般均衡理論]]の統合など世界的にも注目される[[理論経済学]]の研究を行った<ref name="negshiba"/>。この論文はポーランドの[[経済学者]]である[[オスカル・ランゲ]]の眼に止まり、高い評価を受けている<ref>橘木俊詔 『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』 朝日新聞出版、2012年、231頁。</ref>。

=== 利潤率 ===
昭和10年([[1935年]])の主著「理論経済学」において、「生産係数の変化は、それが、生産費の節減をもたらすものである限り、資本組成の有機的高級化を伴う場合にも、平均利潤率の上昇をもたらす」、すなわち、資本家が生産費、生産物価格を低下させるような新技術を導入する限り、平均利潤率は必ず上昇するとして、マルクスの[[利潤率の傾向的低下の法則]]を批判した<ref name="ToE-rop">{{国立国会図書館デジタルコレクション|1444391|理論経済学 (上) 弘文堂書房,昭和10(1935)|format=EXTERNAL}}, p.225-228[所得決定の理論],239-242[註7]</ref><ref name="ng9"/><ref name="negshiba"/>。これは[[置塩信雄]]によって一般化され、シバタ・オキシオの定理と称される<ref name="negshiba"/>。

[[リカード]]は土地の有限性によって利潤率が低下するとみたが。マルクスは資本の有機的構成の高まりによって利潤率が低下するとみた<ref name="negshiba"/>。いま[[不変資本]]を''C'' 、[[可変資本]]を''V'' 、[[剰余価値]]を''S''とすれば、[[利潤率]]''r'' は、
 <math>r={S}\big /{(C+V)}={(S/V)}\big /{[(C/V)+1]}</math>
となる。つまり、剰余価値率''S'' /''V'' が一定で、技術進歩により、[[資本の有機的構成]]''C'' /''V'' が上昇すると、利潤率''r'' は低下する。しかし、ボルトキエヴィチ、[[ポール・スウィージー]]や[[ジョーン・ロビンソン]]は、有機的構成の上昇は、労働の生産性を高め、剰余価値率を大きくするため、利潤率は低下するとは限らないと批判した<ref name="negshiba"/>。

これに対して、柴田敬は、生産価格体系で考察する<ref name="negshiba"/>。
:(1) ''p'' = [(2/3)''k'' ＋ (1/30)5''p''] ( 1＋''i'' )
:(2) ''k'' = [(2/3)''k'' ＋ (1/30)5''p''] ( 1＋''i'' )

''i'' は平均利潤率、 ''p'' は労働者のみが需要する消費手段の価格、''k'' は生産手段の価格であり、(2/3)と(1/30)はそれぞれ消費手段および生産手段生産における生産手段と労働の生産係数（投入係数）であり、実質賃金は消費手段5単位と仮定されている。この連立方程式を解けば、 ''p'' = ''k'' =1, ''i'' = 20% という解となる<ref name="negshiba"/>。

つぎに、生産係数が(401/601)、(199/6010)に変化したとして、
:(3) ''p'' = [(401/601)''k'' ＋ (199/6010)5''p''] (1 ＋ ''i'' )
:(4) ''k'' = [(401/601)''k'' ＋ (199/6010)5''p''] (1 ＋ ''i'' )
を解けば、 ''p'' = ''k'' = 0.999933444, ''i'' = 20.07992% となる。すなわち、資本の価格組成が高級化しながら利潤率は高くなっている<ref name="negshiba"/>。

[[根岸隆]]はこれを一般化する<ref name="negshiba"/>。第1財である賃金財をニュメレール(価値尺度財<ref>{{コトバンク|ニュメレール}}</ref>)として、その価格を1とし、第2財である生産財の価格をpとする。第 ''i'' 財 (''i'' = 1,2)の生産に単位あたり''ai1''の生産財が投入されるとする。さらに、労働力の再生産に必要な賃金財の量を1とし、第 ''i'' 財の生産には単位あたり''ai2''の労働の投入が必要とする。価格''p''と利潤率''r''は、
:(5) 1=( 1 ＋ ''r'' )(''a11p'' ＋ ''a12'')
:(6) ''p'' = ( 1 ＋ ''r'' )(''a21p'' ＋ ''a22'')
から決定される<ref name="negshiba"/>。

次に、賃金財生産に新技術が採用され、投入係数が''a11''', ''a12’''に変化するとすれば、
:(7) ''a11'p'' ＋ ''a12''' < ''a11p'' ＋ ''a12''
となる。したがって、新技術投入後の価格''p’''と利潤率''r’''は、
:(8) 1 = ( 1 ＋ ''r’'' ) (''a11'p''' ＋ ''a12’'' )
:(9) ''p’'' = ( 1 ＋ ''r’'' ) (''a21p''' ＋ ''a22'' )
により決定される<ref name="negshiba"/>。
(6)と(9)を比較すると、
:(10) ''p'' [1 / (1 ＋ ''r'' ) - ''a21''] = ''p’'' [1/　(1 ＋ ''r’'' ) - ''a21'']
となり、''r’'' > ''r''ならば、''p’'' > ''p'' であり、''r’'' < ''r'' ならば、''p’'' < ''p''と、利潤率と技術不変の生産財の価格とは同方向に動く<ref name="negshiba"/>。

次に、(5)と(8)を比較して(7)を考慮すると、
:(11) (1 ＋ ''r'' )(''a11'p'' ＋ ''a12’'' ) < (1 ＋ ''r’'' )(''a11’p’'' ＋ ''a12’'')
となるから、もし''r’'' < ''r''ならば、''p’'' > ''p''と、利潤率と価格が逆方向に動かなければならないが、それは(10)と矛盾する。したがって、''r’'' > ''r''でなければならない<ref name="negshiba"/>。

生産財の生産部門に生産費を低下させるような新技術が導入される場合でも同様に利潤率が上昇する。また置塩信雄は、n部門でも同様であることを証明したので、ここに'''生産費を低下させる技術の導入は、マルクスの期待（利潤率低下の法則）に反して、利潤率をかならず上昇させる'''ことが明らかになった<ref name="negshiba"/>。

柴田は、ワルラス理論でマルクスの問題を解こうとした。ワルラス理論では、完全競争と、規模の経済（工場や企業の規模拡大によって生じる利得<ref>{{コトバンク|規模の経済}}</ref>）が存在しないことを前提とする。つまり、生産者は販売量にかかわらず市場価格が不変であると想定し、利潤の最大化をはかる。また、生産の規模にかかわらず、投入係数は一定である<ref name="negshiba"/>。

前掲の価格費用方程式(5)(6)は、ワルラス理論の一部であり、柴田・置塩の定理はワルラスの想定した経済モデルにおいて成立するが、マルクスはワルラスのような完全競争ではなく、生産規模は市場よりも大きな規模で、販売量を増やすためには価格を引き下げなくてはならないといった、寡占や独占的競争を想定していた<ref name="negshiba"/>。

柴田・置塩の定理と異なり、利潤率には、価格費用関係ではなく、商品の産出規模、需要の問題がからむ<ref name="negshiba"/>。したがって、寡占や独占的競争の経済において、需要の変化を考慮しなければならず、利潤率低下法則の問題はまだ未解決であると根岸隆はいう<ref name="negshiba"/>。一方で、根岸は、マルクスの主張するように生産費を低下させるような技術進歩のために利潤率が低下するならば、やがて利潤は消滅し、資本主義も終わりを迎えると心配されているが、利潤率が技術進歩のために低下するとしても、技術進歩によって創設される利潤が期待できるので、そのような心配は杞憂であるとする<ref name="negshiba"/>。[[シュンペーター]]が[[イノベーション]]理論で述べたように、利潤とは、既存の産業の生産費用節減でなく、革新的な企業にの新しい技術によって生み出されるものであるからだと根岸はいう<ref name="negshiba"/>。

== 評価 ==
1978年には「忘れられた大経済学者」とみなされていた<ref name="mi"/>。

*[[都留重人]]は1985年に、「日本には「経済学学者」は多いけれど経済学者は少ないのではないか。つまり、外国の著名な経済学者の著書や論文を、横のものを縦にする形で発表する学者は非常に多いけれども、自分で独創的に問題を展開して、世界の経済学界に一石を投じるような人は比較的少なかったのではないかと考えてきた。「近代経済学の群像」の続編として本書を企画するに当たっては、ぜひとも日本の経済学者も登場させたいとして、柴田敬と[[安井琢磨]]の二人を検討の対象とした」と述べている<ref>[[都留重人]]『現代経済学の群像』（1985年6月 岩波書店）{{要ページ番号|date=2015年3月}}</ref>。
*[[根岸隆]]は、柴田は、日本の最初の国際的レベルの経済学者であったと評価した<ref name="negshiba">[[根岸隆]]『経済学史24の謎』有斐閣、2004年、p97-105.</ref>。

== 著作 ==
;著書
{{colbegin|2}}
*『理論経済学』[[弘文堂]]書房 1935-1936
#上巻 1935<ref>{{国立国会図書館デジタルコレクション|1444391|理論経済学 (上)|format=EXTERNAL}}</ref>
#下巻 1936<ref>{{国立国会図書館デジタルコレクション|1442087|理論経済学 (下) |format=EXTERNAL}}</ref>
*『日本経済革新案大綱 (未定稿)』新体制研究会事務局 1940<ref>{{国立国会図書館デジタルコレクション|1455758|日本経済革新案大綱 (未定稿)|format=EXTERNAL}} </ref>
**『日本経済革新案大綱』[[有斐閣]] 1940<ref>{{国立国会図書館デジタルコレクション|1712042|日本経済革新案大綱|format=EXTERNAL}}</ref>
*''"Fundamental theory of capitalism"'', Kyoto, 1941.
*『経済原論』1942<ref>{{国立国会図書館デジタルコレクション|1275229|経済原論|format=EXTERNAL}} </ref>
*『新経済論理』弘文堂 1942<ref>{{国立国会図書館デジタルコレクション|1276172|新経済論理|format=EXTERNAL}} </ref>
*『新経済学批判』山口書店 1943<ref>{{国立国会図書館デジタルコレクション|1711773|新経済学批判|format=EXTERNAL}} </ref>
*『[[ジョン・ヒックス|ヒックス]][[乗数・加速度モデル|循環論批判]]』弘文堂 1952
*''"A contribution to the theoretical study of monetary inequilibrium and economic growth (1962) Science Council of Japan"''
*『改訂経済学原理』[[ミネルヴァ書房]] 1967
*『地球破壊と経済学』ミネルヴァ書房 1973
*『[[ジョン・メイナード・ケインズ|ケインズ]]を超えて：世界史的危機の経済学』ミネルヴァ書房 1976
*''"Beyond Keynesian Economics"'' 1977
*『経済の法則を求めて: 近代経済学の群像』[[日本経済評論社]] 1987
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== 参考文献 ==
*[[宮崎義一]]・[[伊東光晴]]1978「忘れられた経済学者・柴田敬：柴田敬著「経済の法則を求めて」をめぐって」経済評論27巻8号,102-118頁.
*『経済学史24の謎』[[根岸隆]]著、[[有斐閣]] 2004
*根岸隆2009「柴田敬博士と新経済論理」『日本学士院紀要』63-3,[https://doi.org/10.2183/tja.63.3_197 197-213頁].
*Negishi Takashi, 2004, Kyoto School of Modern Economic Theory, ''"The Kyoto Economic Review"'' 73-1, Kyoto University.

== 関連文献 ==
*『経済学の現代的課題』[[都留重人]],[[杉原四郎]]、柴田敬博士古稀記念論文集刊行委員会編、ミネルヴァ書房 1974
*『戦時下の経済学者：経済学と[[総力戦]]』[[牧野邦昭]]著、中央公論新社(中公選書) 2010　新版:2020年

== 脚注 ==
{{脚注ヘルプ}}
{{Reflist|2}}

== 関連項目 ==
* [[政治経済学 (日本)]]

{{Normdaten}}
{{Economist-stub}}

{{デフォルトソート:しはた けい}}
[[Category:日本の経済学者]]
[[Category:京都大学の教員]]
[[Category:山口大学の教員]]
[[Category:青山学院大学の教員]]
[[Category:公職追放者]]
[[Category:福岡市立福翔高等学校出身の人物]]
[[Category:京都大学出身の人物]]
[[Category:山口大学出身の人物]]
[[Category:福岡市出身の人物]]
[[Category:1902年生]]
[[Category:1986年没]]