津波のソースを表示

{{About|地震や噴火現象によって発生する津波|その他の用法|ツナミ}}
[[File:SH-60B helicopter flies over Sendai.jpg|thumb|upright=1.4|2011年の[[東北地方太平洋沖地震]]の際に発生した津波によって水没した[[仙台港]]付近の上空からの写真。[[JX日鉱日石エネルギー仙台製油所]]より黒煙が上がっている。]]
[[file:2004-tsunami.jpg|thumb|upright=1.4|[[スマトラ島沖地震 (2004年)|2004年スマトラ島沖地震]]の際に発生した津波が到達した瞬間の[[タイ王国]][[アオナン]]の海岸。]]
[[ファイル:Tsunami_comic_book_style_jp.png|thumb|津波の発生原理を示す図]]
[[File:NOAA_Tsunami_Animation-2016.webm|thumb|upright=1.4|三次元の津波シミュレーション動画]]
'''津波'''（つなみ、{{Lang-en|[[Tsunami]]}}）は、[[地震]]や火山活動、[[山体崩壊]]に起因する[[海底]]・[[海岸地形]]の自然環境の急変により、[[海洋]]に生じる大規模な[[波]]の伝播現象である。まれに[[隕石衝突]]が原因となったり、[[湖]]で発生したりすることもある。なお、津波（tsunami）は通常は地殻変動要因の現象を指し、気象要因の現象、特にプラウドマン共鳴により増幅された海洋長波は[[気象津波]]として区別する<ref>{{Cite web|和書|author=高野洋雄|url=https://www.metsoc.jp/tenki/pdf/2014/2014_06_0058.pdf |title=気象津波（meteo-tsunami) |publisher=日本気象学会|date= |accessdate=2022-04-30}}</ref>。

1波1波の間隔である[[波長]]が非常に長く、波高が巨大になりやすいことが特徴である。地震による津波では波長600 [[キロメートル|km]]、波高5 [[メートル|m]]超のものが生じた事がある（津波が陸上に達するとこの値は大きく変わる）<ref name="nishimura1977-123">[[#nishimura1977|西村、1977年]]、123-124頁</ref>。

津波という現象は、例えるならば大量の[[海水]]による[[洪水]]の様な現象<ref>伯野元彦「[https://doi.org/10.11532/proee2005.28.228 1本鉄筋のRC柱]」『地震工学研究発表会 報告集』2005年 28巻 p.228, {{DOI|10.11532/proee2005.28.228}}</ref>であり、[[気象]]など他の要因で生じる[[波浪|波]]とは性質が大きく異なる。大きな津波は浮遊物と共に[[陸]]深くに浸入し、沿岸住民の[[水死]]や市街・村落の破壊など、様々な[[災害]]を発生させる。

== 概要 ==
[[20世紀]]後半以降 {{lang-en|"Tsunami"}} <ref group="注">正式な英語はtidal waveである（NHKでは、初期の緊急警報放送発報時の画面でも、『TIDAL WAVE WARNING』と表示していた）。</ref>は、[[世界]]で広く一般にも使用される共通語になった。そもそも[[日本語]]における「津波」の語源（[[#津波の表現|後述]]）は、沖で被害が出なくても津（=[[港]]）で大きな被害が出ることからきている。

津波は、沖合から[[海岸]]に近づき[[海底]]が浅くなるにつれて波高が高くなり、海岸線では沖合の数倍に達する。湾口で2 mのものが湾奥で5 m超になった事例もある<ref name="nishimura1977-91"/>。また海底が浅くなるにつれて波長は短くなるが、海岸線でも数百m - 数km程度ある<ref name="utsu2001">[[#utsu2001|宇津、2001年]]</ref>。

上陸した津波は、依然として大きな水圧を伴った高速の波として数分から数十分の間押し寄せ続けたら（押し波）、今度は海水を沖へ引きずり続け（引き波）、しばらくしたら再び押し寄せて（押し波）、という具合に押し引きを繰り返し、やがて減衰していく。大きな津波は、陸上にある[[建造物|建物]]、物品、そして人間を押し流し、景色を一変させ甚大な被害をもたらすことがある。また大きな津波は海岸に続く[[河川]]を遡るほか、海上でも被害をもたらすことがある<ref name="utsu2001"/>。

特に[[リアス式海岸]]の湾奥では狭く細長く深い[[湾]]が津波の威力を集積させる。また海に突き出た[[岬]]の先端では周囲からの回り込みの波が重なるため、他の海岸に比べて同じ津波でも被害が大きく、より小さな津波でも被害を受けることが知られている<ref name="nishimura1977-91">[[#nishimura1977|西村、1977年]]、91頁</ref><ref name="jma1">[[#jma1|気象庁]]</ref>。

また海岸では、日本の[[三陸海岸]]の港町のように津波を防ぐために[[防潮堤]]、あるいは通常の波浪を防ぐなどの目的で[[堤防]]が築かれている海岸があり、これらは津波の被害を軽減する役割を果たす。一例として、2011年に発生した[[東北地方太平洋沖地震]]（Mw9.0）に伴う津波は沿岸の広い範囲に甚大な被害をもたらしたが、[[岩手県]][[下閉伊郡]][[普代村]]の[[普代水門]]と[[太田名部防潮堤]]（ともに高さ15.5 m）や同県[[九戸郡]][[洋野町]]の防潮堤（高さ12 m）は決壊せず、津波の影響を大幅に減衰させて集落進入を防いだ結果、軽微な被害にとどまっており、特に普代村においては被災民家および死者は発生しなかった<ref>「[https://web.archive.org/web/20110410120730/http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20110403-OYT1T00599.htm?from=navr 明治の教訓、15m堤防・水門が村守る]」『[[読売新聞]]』2011年4月3日付（同月24日閲覧）</ref><ref>「[http://www.nikkei.com/tech/trend/article/g=96958A9C93819499E1E3E2E0E18DE1E3E2E1E0E2E3E3E2E2E2E2E2E2;p=9694E0E7E2E6E0E2E3E2E2E0E2E0 岩手県普代村は浸水被害ゼロ、水門が効果を発揮]」『[[日本経済新聞]]』2011年4月1日付（同月24日閲覧）</ref><ref>「[https://web.archive.org/web/20110924195717/http://www.47news.jp/CN/201104/CN2011041201000147.html 津波で5超の防潮堤損壊 岩手県が効果検証へ]」[[共同通信]]（2011年4月12日付、同月24日閲覧）</ref><ref>[http://www.iwate-np.co.jp/cgi-bin/topnews.cgi?20110424_10 「普代守った巨大水門 被害を最小限に」]{{リンク切れ|date=2020年6月}}『[[岩手日報]]』（2011年4月24日閲覧）</ref>。

その一方で、津波被害をカバー出来ず、人々が防潮堤があることで「楽観バイアス」がかかった結果、甚大な被害を出す事態もある。防潮堤の高さや強度が不足している場合のほか、津波を起こした地震で損壊したり[[地盤沈下]]により海面が上昇したりして、堤防の機能が弱まることがある。また防潮堤などにある[[水門]]は、人が駆けつけることができない場合や、[[停電]]の影響で閉められないことがある。こうした事例から、防潮堤による津波対策を再考する動きもある<ref name="yomiuri20110320"/>。

== 津波をもたらす原因 ==
海底[[地形]]や海水の[[体積]]の短時間での変化、海水への[[衝撃波]]によって引き起こされる非常に長[[周期]]の波である<ref group="注">[[重力]]を復元力として、波立った海面がもとの面（[[ジオイド]]面）に戻ろうとする作用によって海水面に沿って伝播する、[[流体力学]]でいう[[重力波 (流体力学)|重力波]]にあたる。類似の現象である潮津波は、さらに長周期の重力波である[[潮汐]]が、[[湾]]や[[河口]]などの地形による[[固有振動|固有振動数]]と[[共振]]することで発生する現象。</ref>。

海における津波の発生原因として、海底で接触し合っている[[プレート]]同士の[[弾性反発説|弾性反発]]に起因する急激なずれ、つまり浅海底での[[地震]]が最も大きな割合を占める。このほか、海岸地域で起こる[[地すべり|地滑り]]、[[海底火山]]の活動、[[海底地すべり]]などの地質学的な要因があげられる。また、過去においては後述するように海洋への[[隕石]]の落下により引き起こされた事例も確認されている。

=== 地震による津波 ===
==== 基本 ====
津波の原因として最も一般的なものは、海底地震すなわち震源地が海底である大地震であり、記録に残る津波の大部分はこれによるものである。
<gallery>
ファイル:Eq-gen1.svg|地震前のプレートの沈み込み。重い海洋プレートが大陸プレートの下に沈み込む。
ファイル:Eq-gen2.svg|プレートの歪みと隆起。海洋プレートは大陸プレートの先端を押し込みながら沈み込む。大陸プレートの内側上部は隆起する。
ファイル:Eq-gen3.svg|地震の発生。一瞬にして大陸プレートの先端が隆起し、津波を生じる。大陸プレートの内側上部は沈降する。
ファイル:Eq-gen4.svg|津波の伝播。両側に津波が広がっていく。
</gallery>

[[断層]]が活動して地震が発生した時に、海底にまで断層のずれが達して海底面が上下に変化すると[[非圧縮性流体]]である海水が上下に移動させられてその地形変化が海面に現われ水位の変動がうねりとなって周囲に広がっていき、津波となる<ref name="jma2">[[#jma2|気象庁]]</ref>。地震の揺れ（[[地震動]]、[[地震波]]）で生じる[[海震]]とは異なる。大地震においては、数十kmから時に1,000 kmを超える長さ、数十kmから数百kmの幅の範囲で、数十cmから数十mという規模で、数十秒から数分の間に、海底が一気に起きる。この体積変化のエネルギーは巨大で波長が非常に長いため、ほとんど失われることなく海水面の隆起や沈降に変換されて津波を生じる<ref name="utsu2001"/>。

[[正断層]]による海底の[[隆起と沈降|沈降]]によっても、[[逆断層]]による[[隆起]]によっても津波は起こる。[[マグニチュード]]8級の地震では[[震源域]]の長さが100 km以上になる事もあり、それに伴う地形変化も広い面積になるので、広範囲の海水が動いて大規模な津波を起こす。ただし、後述の[[#津波地震|津波地震]]等の津波を巨大化させる別の原理があるため、地震の大きさ・揺れの大きさと津波の大きさは、必ずしも比例していないため防災上注意が必要である。津波という現象の発生には海底の地形が大きく変わる事が重要で、大地震による海底の断層とそれによる隆起や沈降は最も津波を起こしやすい現象といえる。ただし、海底の断層運動があっても、横ずれが卓越し隆起や沈降がなければ大きな津波は発生しない。原理は、入浴中に浴槽の下から上へ、突き上げるように湯を手で押し上げて見るのが理解し易い。押し上げられた湯は塊りとなって水面まで持ち上がってから周囲に広がるはずであり、これが巨大になったのが津波である。なお、津波を生じるためには震源がある程度浅くなければならず、震源が概ね100 kmより深いものでは津波は発生しないとされている<ref>[http://www.jma-net.go.jp/ishigaki/tmanual/1syou.htm 1 津波の基本知識] 津波防災マニュアル 石垣地方気象台、2012年2月5日閲覧。</ref>。

地震津波は[[海溝]]付近で発生することが多い。海溝付近では数十年 - 数千年の間隔でマグニチュード7 - 9の[[地震#プレート間地震|海溝型地震]]が発生し、その際に現れる海底の大断層によって津波が発生する。20世紀後半以降、日本付近の海溝型地震は同じ地域でもその発生規模と間隔によって数種類あることが明らかになってきており、数十年間隔で海溝の中の特定の領域の1つで発生する地震（[[巨大地震]]）、数百年間隔で海溝の中の隣接した複数の領域で発生する地震（[[連動型地震|連動型巨大地震]]）のほか、[[津波堆積物]]による推定では数千年間隔で更に広範囲の隣接した領域で発生する地震（連動型[[超巨大地震]]）などがあると考えられている。後者ほど震源域が長いので、津波に襲われる地域は広くなる。また、これらの地震により引き起こされる特に大きな津波は、'''[[巨大津波]]'''と呼称される場合がある。日本付近では、[[千島海溝]]、[[日本海溝]]、[[伊豆・小笠原海溝]]、[[相模トラフ]]、[[南海トラフ]]、[[琉球海溝]]など[[太平洋側]]の全ての地域でこのタイプの津波が発生する可能性がある。

一方、逆断層型や正断層型の[[地震#内陸地殻内地震|内陸地殻内地震]]（断層型地震、直下型地震）や海溝型ではないプレート境界型の地震が海底で発生した場合でも津波が発生する。[[日本海東縁変動帯]]に当たる[[北海道]]、[[東北地方]]、[[北陸地方]]の[[日本海側]]はプレート境界型地震、その他の地域では内陸地殻内地震による津波の発生の可能性がある。このタイプの津波も日本近海では過去何度も発生していて、[[日本海中部地震]]（1983年）や[[北海道南西沖地震]]（1993年）などがある。この他、これから沈み込む[[海洋プレート]]内で起こる[[地震#海洋プレート内地震|アウターライズ地震]]でも津波が発生する可能性があり、プレート境界よりも沖合で地震が発生するため、地震動に比して大きな津波となる場合がある。[[昭和三陸地震]]（1933年）はこのタイプの地震であった。

なお、断層角が垂直に近い高角逆断層型の地震では下盤側で、正断層では上盤側でそれぞれ沈降が発生するため、その側に面した沿岸では引き波が第一波となることがある。津波を生じる地震は海溝型だけではなく、同じ沿岸でも地震によっては押し波となる場合もあるので、防災上は注意を要する。

地震津波の大きさを表現する指標の1つとして「''[[マグニチュード#津波マグニチュード Mt|津波マグニチュード]] Mt''」というものがある。津波の規模は地震の規模に比例するという性質を利用して、複数の地点における津波の波高と震源からの距離から、マグニチュードで規模を算出する。

==== 津波地震 ====
また、「ゆっくり地震」あるいは「[[津波地震]]」と呼ばれる、海底の変動の速さが遅い地震があることも知られている。これは、人が感じる短周期の成分では比較的小さな揺れ（地震動）しか発生しないため一見すると小規模の地震のようだが、長周期の成分が卓越しているだけであって、実は総エネルギーが大きな地震であり、海底面の変動も大規模であるため、予期せぬ大津波によって被害がもたらされる事がある。1896年（明治29年）の[[明治三陸地震|明治三陸沖地震津波]]がその例で、原因となった地震については震度分布から長らく[[マグニチュード]] 7.6<ref>河角廣「[https://hdl.handle.net/2261/11692 有史以來の地震活動より見たる我國各地の地震危險度及び最高震度の期待値]」『東京大學地震研究所彙報』第29冊 第3号, 1951.10.5, pp.469-482, {{hdl|2261/11692}}</ref>、あるいは短周期の地震動の観測に基づいて表面波マグニチュード Ms 7.2<ref>[https://wwweic.eri.u-tokyo.ac.jp/tsunamiMt.html 阿部勝征] 日本付近に発生した津波の規模（1498年-2006年）</ref> - 7.4<ref name="Abe1988">阿部勝征(1988)、「[https://hdl.handle.net/2261/13019 津波マグニチュードによる日本付近の地震津波の定量化]」 『地震研究所彙報』 1988年 63巻 3号 p.289-303.{{hdl|2261/13019}}</ref> とされてきたが、その後津波マグニチュード Mt 8.2 - 8.6<ref name="Abe1988" />、あるいは津波の大きさを考慮してマグニチュード8 1/4に改められ、[[理科年表]]では2006年版以降この値が採用されるなど近年見直しがなされた。津波地震では前記の例の通り、表面波マグニチュードより津波マグニチュードの方が大きくなる。

津波地震となる要因にはいくつかあり<ref name="bousai1896">『災害教訓の継承に関する専門調査会報告書』（平成17年3月）「1896 明治三陸地震津波 [http://www.bousai.go.jp/jishin/chubou/kyoukun/rep/1896-meiji-sanrikuJISHINTSUNAMI/1896-meiji-sanrikuJISHINTSUNAMI_06_chap2.pdf 第2章 明治三陸地震津波]」[[中央防災会議]]</ref>、
#断層破壊が通常に比べゆっくりと進行することで、地震動や海底地形変化のエネルギーが通常よりも高い割合で津波のエネルギーに変換される。プレート境界部分に柔らかい堆積物があると、断層破壊がゆっくりとなることが知られている。
#起震断層の角度が非常に浅い場合、地震動が短周期であっても津波の周期が通常より長くなり、長周期の津波は減衰しにくいため津波が高くなる。
#主破壊による起震断層とは別に、地震によって海溝付近の[[付加体]]と呼ばれる堆積層に枝分かれした分岐断層が発生し、その隆起によって津波が高くなる。
#地震動や海底地形変化によって発生した、大規模な[[海底地すべり]]によって津波が高くなる。
#地殻変動によって海底下の堆積層に[[マグマ]]が貫入し、その隆起によって津波が高くなる。
などが挙げられる。1,2は長周期の津波、3,4,5は短周期の津波である。上記1.の要因により津波地震は、海溝付近のプレート境界のうち海溝軸に近い浅い部分を震源域とした地震で起こりやすい。1896年の[[明治三陸沖地震]]津波は上記1.によって津波地震になったと考えられている<ref name="bousai1896" />。また、2011年の[[東北地方太平洋沖地震]]津波は[[連動型地震]]であったため、地震発生初期にまずプレート境界浅部で上記1.の要因による津波を発生させたあと、プレート境界深部にも断層破壊が及んで強い地震動が発生したあと、再びプレート境界浅部で破壊が起こって津波が増幅したと考えられている<ref name="Ide">Satoshi Ide, Annemarie Baltay, Gregory C. Beroza, "[https://science.sciencemag.org/content/332/6036/1426 Shallow Dynamic Overshoot and Energetic Deep Rupture in the 2011 Mw 9.0 Tohoku-Oki Earthquake.]" Science 17 Jun 2011: Vol.332, Issue 6036, pp.1426-1429, {{DOI|10.1126/science.1207020}}</ref><ref>「[https://web.archive.org/web/20110911105528/http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110911/dst11091109050001-n1.htm 東日本大震災6カ月 巨大地震の謎は解明できたのか]」[[産経新聞]]/MSN産経ニュース（2011年9月11日）</ref><ref name="Ide2">[http://www.s.u-tokyo.ac.jp/ja/press/2011/12.html 東京大学大学院] 井出哲「東北沖地震の二面性 -浅部のすべり過ぎと深部の高周波震動-」</ref>。
{{main|津波地震}}

==== 遠隔地津波 ====
地震津波は大規模で遠方まで伝わるため、地震を感じなかった地域でも津波に襲われる場合がある。これを遠隔地津波と言う。津波の到達まで時間があるので避難しやすく人的被害防止は容易であるが、情報の伝達体制が整っていないと不意討ちを受ける形になり、被害が大きくなる。後者には1960年の[[1960年チリ地震|チリ地震]]津波の際の[[ハワイ]]や日本、2004年の[[スマトラ沖地震]]の時の[[インド洋]]沿岸諸国、東北地方太平洋沖地震におけるハワイや[[アメリカ合衆国西海岸]]などの例がある。

球形の地球表面では、発生した津波のエネルギーは地球の反対側の地点（対蹠点）に再び集中する。そのため、チリ沿岸で発生した津波は太平洋を挟んで反対側の日本に被害を及ぼしやすい性質がある。また同様の原理により太平洋の中心に位置しているかつ5,000 mの[[深海]]底に囲まれたハワイは、環太平洋各地からの津波を減衰しにくいまま受けるため、津波被害を受けやすい。

=== その他の要因 ===
海洋だけで無く山間部でも同様に[[山体崩壊]]が起因で[[ダム湖]]などの[[湖沼]]でも発生する。実際に[[イタリア]]の[[バイオントダム]]では、地すべりにより100 mの津波が発生して2,000人以上が死亡している。また、[[岩手・宮城内陸地震]]では[[荒砥沢ダム]]上流部で山体崩壊を誘発し、津波が発生している。[[平成23年台風12号]]において、[[深層崩壊]]による山体崩壊が発生し、土砂が流れ込んだ河川で津波の性質を持つ段波が発生した。

;湖底堆積物の崩落
:[[トゥールのグレゴリウス]]などの記述では西暦[[563年]]に[[レマン湖]]南西岸の[[ジュネーヴ]]がトレデュナム・イベント（[[:en:Tauredunum event|Tauredunum event]]）と呼ぶ津波状の[[水害]]に襲われたとあるが、その時に地震があったとの記録はない。2012年10月28日、[[ジュネーブ大学]]の地質学者<ref group="注">学者3人、カトリーナ・クレマー（Katrina Kremer）、ステファニー・ジラークロ（Stéphanie Girardclos）、ガイ・シンプソン（Guy Simpson）</ref> は東端から流入する[[ローヌ川]]によってできた厚さ5 m、湖中心・最深部まで約10 km長、幅約5 kmの湖底堆積物が崩落して津波が発生し、[[シミュレーション]]により70分後に襲われたとの研究結果を発表した。採取した堆積物は[[放射性炭素年代測定]]により381年から612年のものと判明した。地質学者は湖でも津波は起こりうるとして再発も警鐘している<ref>[http://www.jiji.com/jc/c?g=int_date2&k=2012110500040 湖でも大津波＝6世紀のジュネーブ水害－堆積物崩壊で発生・スイス調査][[時事ドットコム]]（2012/11/05-07:31）</ref><ref>[http://yuihaga.blog.fc2.com/blog-entry-151.html 堆積物は波を大規模な落石が引き起こしたことを示し、現代の湖畔民へのリスクを際立たせる。] Jessica Marshall 28 October 2012 自然史ニュース</ref><ref>{{cite news|title=Tsunamis on Lake Geneva: Lake monsters|url=http://www.economist.com/blogs/babbage/2012/10/tsunamis-lake-geneva|accessdate=2012-11-06|newspaper=[[エコノミスト|The Economist]]|date=28 October 2012}}</ref><ref>{{cite web|url=http://www.nature.com/news/ancient-tsunami-devastated-lake-geneva-shoreline-1.11670 |title=Ancient tsunami devastated Lake Geneva shoreline|date =2012-10-28|publisher=[[Nature (journal)]]|accessdate=2012-11-06}}</ref>。
;火山活動による津波
:[[火山]]の[[山体崩壊]]や、[[火砕流]]の流入、[[カルデラ]]形成、爆発による水柱形成、[[火山性地震]]の発生、[[空振]]<ref>{{Cite web|和書|title=日本への津波 専門家「噴火に伴う空気の振動“空振”原因か」 |url=https://web.archive.org/web/20220116040634/https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220116/k10013433451000.html |website=NHKニュース |accessdate=2022-01-16 |last=日本放送協会}}</ref>などにより津波が発生する。
:* 発生例
:** 1741年：日本の[[渡島大島]]の山体崩壊による津波。2000人以上が死亡。
:** 1792年：日本の[[雲仙岳]]・[[眉山 (島原市)|眉山]]の山体崩壊によって生じた[[有明海]]での津波。生き埋めと合わせ約15,000人が死亡。([[島原大変肥後迷惑]])
:** 1883年：[[インドネシア]]の[[クラカタウ]]火山の噴火による津波。約36,000人が死亡。
:** 1979年：インドネシアの[[ロンブレン島]]で700人から1,000人の犠牲者を出した津波。
:** 2022年：[[フンガ・トンガ]]で大規模な[[噴火]]が発生<ref>{{Cite journal|date=1984|url=https://doi.org/10.2208/proce1970.31.242|journal=PROCEEDINGS OF THE JAPANESE CONFERENCE ON COASTAL ENGINEERING|volume=31|pages=242–246|doi=10.2208/proce1970.31.242|issn=1884-8214}}</ref>（[[2022年のフンガ・トンガ噴火]]）。[[バース大学]]の研究によると発生直後の津波の高さは90ｍに達したとされている。
;斜面崩壊
:前述した火山の山体崩壊や、[[大陸棚]]の崩壊、[[氷河]]の崩壊などで、大量の土砂や岩石が海になだれ込んだ際にも津波が発生する。大部分は地震津波に比べてはるかに規模は小さいが、状況によっては地震が原因の津波と遜色がないほどの大津波が発生することもあると言われ<ref>[https://www.jamstec.go.jp/jamstec-j/sumatra/9/index.html スマトラ島沖地震・津波Q&A] [[海洋研究開発機構]]</ref>、また発生地点に接して人口密集地帯があると大被害を引き起こす<ref>研究者の間では、想定を超える規模の津波の要因としてしばしば地滑りを挙げる場合がある。例えば{{PDFlink|[http://www.zisin.jp/publications/pdf/nf-vol12.pdf 日本地震学会発行『なゐふる』第12号]}}では、1998年の[[パプアニューギニア地震 (1998年)|パプアニューギニア地震]]で発生した津波の要因として、地滑りの可能性もあるとしている。</ref><ref>「[http://www.asahi.com/articles/ASK9D3Q4MK9DPLZU003.html 謎の大津波、海底地滑り原因か 500年前、徳島で被害]」『[[朝日新聞]]』朝刊2017年9月13日</ref>。
:* 日本国内外のいくつかの例として、
:** 8000年前の[[ノルウェー]]沖の大陸棚崩壊（[[ストレッガ海底地すべり]]）による津波。最大波高40m程度。
:** 1958年：M{{sub|w}}7.8の地震によって誘発された斜面崩壊による[[リツヤ湾大津波]]。局地的ながら最大波高524mと推定される。
:** 1998年：M{{sub|w}}7.0の[[パプアニューギニア地震 (1998年)|パプアニューギニア地震]]によって誘発された斜面崩壊による[[ニューギニア島]]北岸での津波。最大波高15m、死者行方不明者約2,700人。
;隕石
:[[ファイル:Chicxulub impact - artist impression.jpg|サムネイル|右|海に落下する隕石の想像図]]
:巨大隕石が海に落下すれば津波が起こると考えられる（衝突津波）。[[歴史時代]]には明確に証明された衝突津波はないが、[[メキシコ湾]]・[[カリブ海]]沿岸各地には、約6550万年前の[[チクシュルーブ・クレーター|天体衝突]]時に発生した津波の[[津波堆積物]]が残っており、津波高は約300 mと推測されている。
;爆発事故
:海上で超巨大規模の爆発事故が発生した場合は、それだけで津波を引き起こすことがある。1917年に[[カナダ]]の都市ハリファックスの入り江で起きた船の爆発事故（[[ハリファックス大爆発]]）により津波が発生し、ハリファックスの港町を押し流して甚大な被害を出したことがある。
;類似現象
:[[伊勢湾台風]]での事例のように[[台風]]によって津波に匹敵する威力の高波が発生することもあるが、これはあくまで[[高潮]]であり、津波とは区別される。しかしながら、台風が原因の土砂崩れによる津波は、直接の要因が土砂崩れであるため津波となる。また、[[サンゴ礁]]が存在する海岸では高潮が津波の特性を持つことがあり、[[波群津波]]（段波状サーフビート）と呼ばれる<ref>[http://www.city.miyakojima.lg.jp/site/view/contview.jsp?cateid=19&id=1293&page=1 台風接近時の高潮（波群津波）について]</ref>。

== 津波現象の特徴 ==
[[ファイル:KataNoiHighest.jpg|thumb|2004年12月、[[プーケット島]]を襲った津波。波頭が押し寄せた後も海水が流れ込み続け、海面が高まったままの状態が続いている。]]
[[ファイル:TsunamiHazardZone.jpg|thumb|[[アラスカ]]にある津波警戒標識。4度目の波が一番高く描かれている。]]
[[反射 (物理学)|反射]]・[[屈折]]・[[回折]]・[[干渉 (物理学)|干渉]]などの「[[波動|波]]」の性質を持っていて、条件により変化するため、予測されないところで被害が生じる場合がある。波の中では[[孤立波]]、その中でも伝播中に形状や速度が変化せずお互い衝突しても安定している「[[ソリトン]]」に分類される。

津波の物理的性質は風浪や、天文潮すなわち干潮・満潮等の規則的な[[潮汐]]とは異なっている。以下、津波の諸特性について述べる。

=== 波の周期・波長 ===
津波は周期や波長が長いという特徴がある。これは津波の波源域が広く、波長がその影響により決まるためである。一般に水面に見られる津波でない波は、風によりできた風浪である。その風浪の[[周期]]は長いものでも10秒程度、波長は通常は150 mくらいである。これに対し津波は、短い周期でも2分程度、長いものでは1時間以上にもなり、波長も100 kmを越す例もある。周期は[[超長周期地震動]]と重なる部分があり、潮汐よりは短い。このため、津波が内陸に押し寄せる際の水位の高まりは、あたかも海面自体が上昇したような状態になって、大きな水圧や流れによる破壊力が加わる。また津波が引く際にも、一旦高くなった海面が、沖の低くなった海面に向かって引いていく形になり、やはり大きな破壊力を見せ付ける。実際にもチリ津波では、函館の実例の水位差は押し波が2 m、引き波が3 mであり、引きが強かった。このような場合は押し波で破壊された物や元々は陸にあった物などが海に持ち去られる被害が大きくなる。

津波は通常複数回押し寄せ、10回以上に及ぶこともある。第2波、第3波などの後続波が最も大きくなる傾向があり<ref>{{PDFlink|[https://www.nilim.go.jp/lab/bcg/siryou/tnn/tnn0582pdf/ks058205.pdf 高宮ほか「2章 津波被害の概要」『道路管理者における津波被害軽減対策検討マニュアル（案）』国総研資料第582号、2010年]}}。[[国土技術政策総合研究所]]地震防災研究室。</ref>、その後次第に小さくなっていく。また、第2波、第3波は1時間以上後に押し寄せてくる場合もあり、完全に津波が収まるまでに地震発生から数日を要する場合もある。

=== 波高 ===
[[ファイル:Propagation du tsunami en profondeur variable.gif|thumb|right|
津波が浅い海岸に達すると、津波の速度は遅くなり、波高は高くなる。]]
[[image:Tsunami_wave.png|thumb|250px|津波の測り方]]
津波の高さを表す表現がいくつかある<ref name="jma2"/>。
* 津波の高さ（波高） - 海岸にある検潮所、[[験潮場]]などにおいて検潮儀で観測する、平常潮位面からの波の高さ。
* 浸水深 - 陸上の構造物に残る、地面からの浸水痕跡の高さ。
* 痕跡高 - 陸上の構造物に残る、平常潮位面からの浸水痕跡の高さ。
* 遡上高 - 陸上の斜面や崖などに残る、平常潮位面からの浸水痕跡のその付近での最大の高さ。

外洋では津波の波高は数十cmから2 mか3 m程度であり、波長は100 kmを越えるので、海面の時間変化は極めて小さい。津波が陸地に接近して水深が浅くなると速度が落ちて波長が短くなるため波高が大きくなる。ただし、通常は、単に水深が小さくなっただけでは極端に大きな波にはならない。[[リアス式海岸]]のような複雑に入り組んだ地形の所では、局地的に非常に高い波が起きる事がある。津波の波高は水深の4乗根と水路幅の2乗根に反比例するので、仮に水深160 m、幅900 mの湾口に高さ1 mの津波が押し寄せ、湾内の水深10 m、幅100 mの所に達した場合、波高は水深の減少で2倍、水路幅の減少で3倍になるため、総合すると波高は6 mになる<ref>[https://doi.org/10.3811/jjmf.26.11 川崎浩司「津波の基本特性と東北地方太平洋沖地震による津波災害」]『混相流』2012年 26巻 1号 p.11-18, {{doi|10.3811/jjmf.26.11}}</ref>。そのため、V字型に開いた湾の奥では大きな波高になりやすい。

津波の記録は一般に[[験潮場|検潮儀]]で測定される。しかし、[[巨大津波]]そのものの波高を正確に測定する事は困難である。これまでの大津波の波高とされる記録は、実際には波の到達高度（遡上高）で示されている。遡上高は、陸に押し寄せた津波が海抜高度何mの高さまで達したかを示す値であるため、現場の調査によって正確に決定できる利点がある。V字型の湾など地形によっては、津波は、波高自体が高くなると共に非常に高い所にまで駆け上がることがしばしばある。つまり、津波の到達高度（遡上高）は実波高（海岸での平均海水面からの高さ）より高くなる場合が多い。日本において確実とされる津波の最大波高は1896年の明治三陸沖地震津波の際の38.2 mであるが、これはV字型の湾の奥にあった海抜38.2 mの峠を津波が乗り越えたという事実に基づく到達高度の値である（海岸での津波高ではない）。

1958年7月9日（現地時間）、[[アラスカ州|アラスカ]]の南端の太平洋岸にある[[リツヤ湾大津波|リツヤ湾 (Lituya bay) で岩石の崩落による津波が起き]]、最大到達高度は海抜524 m<ref>{{要出典|範囲=2010年2月に放送された[[ナショナルジオグラフィック (テレビチャンネル)|ナショナルジオグラフィックチャンネル]]『[http://www.ngcjapan.com/tv/lineup/prgmepisode/index/prgm_cd/86 警告!最大級の自然災害ビッグ4]』において、津波の波高は'''534 m'''と放送されている。|date=2021年3月|title=適切な出典がつけられない限り[[WP:TVWATCH]]。提示されているリンクのアーカイブ https://web.archive.org/web/20101228090655/http://www.ngcjapan.com/tv/lineup/prgmepisode/index/prgm_cd/86 では波高は書かれていない。}}</ref> に達し、津波の波高の世界記録とされている。[[リツヤ湾]]は[[氷河]]の侵食による[[フィヨルド]]で、幅3 km、奥行き11 km程の長方形に近い形で内陸に入り込んでいる。湾奥に左右に分かれた小さな[[入り江|入江]]があり、問題の津波はそのうちの北側の入江に発生したものである。波の発生を直接目撃した者はいないが、後の現地調査と模型実験により詳細が明らかにされている。地震により入江の片側のおよそ 40度の傾斜の斜面が崩壊、9,000万トンと推定される岩石が一塊になって海面に落ちたため、実高度150 m以上の水しぶきが上がり、対岸の斜面を水膜状になって駆け上がって524 mの高度に達したものである。その後、波は高さ15 mから30 mで湾奥から湾口に進み、太平洋に出ると共に急速に消滅した。以上のように、この波は津波と言うより水跳ねに近いもので、英文の報告書でも "giant wave" または "biggest splash" と表現されている。

なお、リツヤ湾では1853年か1854年に120 m、1936年に147 mの大波（いずれも到達高度）が起こったことも明らかになっている。これは、湾周囲の山林に植生する古い樹木を複数伐採して[[年輪]]を調べたところ、該当年の年輪の海側に、大きな外傷を受けた痕跡が残っていたことから判明したものである。{{see|リツヤ湾大津波}}

2011年12月5日[[アメリカ航空宇宙局]]は、[[人工衛星]]「[[ジェイソン1]]」の観測により、東北地方太平洋沖地震に伴って発生した津波が太平洋の[[海底山脈]]などによって方向を変え、震源地から何千kmも離れた海上で2つの波が融合した結果、より威力を持った津波となったことを初めて確認したと発表した<ref>「[https://web.archive.org/web/20111206225527/http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/111206/dst11120613120005-n1.htm 津波融合し威力倍増か 海底地形が影響とNASA]」『産経新聞』2011年12月6日、および『読売新聞』2011年12月6日夕刊3版2面「[https://web.archive.org/web/20120206064300/http://www.yomiuri.co.jp/feature/20110316-866918/news/20111206-OYT1T00652.htm 津波巨大化の場面、米仏の衛星が初観測]{{リンク切れ|date=2015年5月}}」</ref>。

==== 津波の高さ、組成と被害の関係 ====
陸上での浸水高と被害の関係について、東北地方太平洋沖地震の被災地での調査によると、浸水高が2 mを超えると木造家屋の構造破壊が発生し始め全壊率が急増するとともに建物全体の流失率が増え始め、さらに4 mを超えると木造家屋の多くが流失するという結果が出ている<ref name="jmarep1">気象庁「{{PDFlink|[https://www.data.jma.go.jp/svd/eqev/data/study-panel/tsunami_keihou_kentokai/kentokai3/siryou2-3.pdf 津波警報の改善に関する報告書]}} 資料3：津波の高さと被害との関係」</ref>。

一方、津波警報等が対象とする、海岸での波高と被害の関係について、東北地方太平洋沖地震や2010年のチリ地震における日本の被災地での調査によると、
* 船舶や漁業施設の被害は、波高数十cmでも発生する。
* 海岸堤防の外側にある港湾施設や港湾道路では、波高0.7 m程度（[[日本水準原点#東京湾平均海面|T.P.]]+1.3 m程度）から冠水被害が発生している。
* 住宅被害は、T.P.+1.0 m程度以下（概ね波高1 m未満）では海岸堤防の内側の居住地域には浸水が及ばないが、波高1 - 2 m程度から床下浸水がみられ、波高3 m程度から全壊・流失が出始め、5 - 6 m程度から被害率が急増する。
* 人的被害は、波高2 m程度から出始め、4 - 5 m程度から被害率が急増する。
* ただし、波高1 m前後の津波では、干潮・満潮による潮位の変化が加味されて予想を上回る（下回る）被害となる可能性がある。
以上のような傾向が報告されている<ref name="jmarep1"/>。

{| class="wikitable" style="font-size:90%; line-height:1.3em"
|+ 津波の高さと被害の程度の目安（首藤(1992<ref>首藤伸夫「[http://www.tsunami.civil.tohoku.ac.jp/hokusai3/J/publications/pdf/vol.9_6.pdf 津波強度と被害]」『[[東北大学]]災害制御研究センター津波工学研究報告』9号、101-138頁、1992年, {{naid|110000554406}}</ref>,1993<ref>首藤伸夫「[http://www.tsunami.civil.tohoku.ac.jp/hokusai3/J/publications/pdf/vol.10_1.pdf 津波発生時及び来襲時の音響－その2 昭和三陸大津波による沿岸での音響発生条件－]」『東北大学災害制御研究センター津波工学研究報告』10号、1-12頁、1993年</ref>)、および気象庁改変<ref>「よくある質問集 > [https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/faq/faq26.html#tsunami_3 津波について]」気象庁</ref> に追記<ref name="jmarep1"/><ref name="jmawarninfo">「[https://www.data.jma.go.jp/svd/eqev/data/joho/tsunamiinfo.html 津波警報・注意報、津波情報、津波予報について]」気象庁</ref>）
|- style="background-color:#ddddff"
!style="background-color:#ddddff; width:9em"|浸水高 m
|0.2
|0.5
|style="min-width:12%"|0.7
|1
|style="min-width:6%"|2
|style="min-width:6%"|
|4
|style="min-width:6%"|
|style="min-width:6%"|
|8
|style="min-width:6%"|16
|style="min-width:6%"|
|style="min-width:6%"|32
|-
!木造家屋
|
|colspan="2"|（漂流物の直撃によって被害が出る場合がある）
|部分的に破壊される
|colspan="9"|全面的に破壊される。
|-
!石造家屋
|colspan="3"|
|colspan="3"|持ちこたえる。
|colspan="3"|
|colspan="4"|全面的に破壊される。
|-
![[鉄筋コンクリート構造|RC造]]ビル
|colspan="3"|
|colspan="4"|持ちこたえる。
|colspan="4"|
|colspan="2"|全面的に破壊される。
|-
![[防潮林]]
|colspan="3"|
|colspan="3"|漂流物を阻止し、被害は軽微。
|colspan="3"|漂流物を阻止し、被害は部分的。
|colspan="4"|効果がなく、被害は全面的。
|-
|colspan="14" style="line-height:5px"|
|- style="background-color:#ddddff"
!style="background-color:#ddddff"|沿岸での波高 m
|0.2||0.5||0.7||1||2||3||4|| || ||8||16|| ||32
|-
![[漁船]]
|colspan="4"|
|colspan="2"|被害が出始める。
|colspan="3"|被害率50%
|colspan="4"|被害率100%
|-
![[養殖]][[いかだ]]
|colspan="3"|
|colspan="10"|被害が発生する。
|-
!rowspan="3"|音
|colspan="5" style="border-bottom:hidden"|
|colspan="9"|海鳴りや暴風雨の音のような、前面が砕けた波による連続音。
|-
|colspan="6" style="border-bottom:hidden"|
|colspan="8"|雷鳴のような、浜で巻いて砕けた波による大音響。遠くまでは聞こえない。
|-
|colspan="8"|
|colspan="6"|遠雷や発破音のような、崖に衝突する大音響。かなり遠くまで聞こえる。
|-
!浸水<ref name="jmarep1"/>
|colspan="2"|
|海岸堤防の外側（海側）で浸水が生じうる。
|colspan="10"|海岸堤防の内側（内陸側）でも浸水が生じうる。
|-
!警報・注意報<br />（日本）<ref name="jmawarninfo"/>
|colspan="3"|{{Color sample|#faf500|size=0.8em}}津波注意報<br />海の中にいる人はただちに海から上がって、海岸から離れる。
|colspan="2"|{{Color sample|#ff2800|size=0.8em}}津波警報<br />沿岸部や川沿いにいる人は、ただちに高台や避難ビルなど安全な場所へ避難。
|colspan="8"|{{Color sample|#c800ff|size=0.8em}}大津波警報<br />沿岸部や川沿いにいる人は、ただちに高台や避難ビルなど安全な場所へ避難。
|}

津波は陸地近くでは、[[海底]]や[[運河]]、河口近くの川の底にあった土砂や[[泥]]、[[有機物]]を含む[[ヘドロ]]を巻き上げ、混ざり合って押し寄せる。こうした「黒い津波」は[[海水]]のみより[[比重]]が大きいため、破壊力が増す。さらに津波を呑んでしまった人や津波が引いた後の乾燥した陸地で舞い上がる粉塵を吸った人に[[肺炎]]（津波肺）などの[[感染症]]を引き起こす<ref>[https://www.nikkei.com/article/DGXMZO56483870W0A300C2MY1000/ 「黒い津波 衝撃力2倍／有害ヘドロ巻き上げ重く」]『[[日本経済新聞]]』朝刊2020年3月8日（サイエンス面）2020年6月23日閲覧</ref>。

=== 伝播 ===

[[File:2007年ペルー地震の津波伝播の様子.gif|thumb|270px|津波伝播の様子（[[ペルー地震 (2007年)|2007年ペルー地震]]）]]

津波は、水深が一定の海域で発生した場合には発生源を中心に同心円状に広がって行く。しかし、地震津波の場合、多くの地震が陸地近くの海域で起こるため、波のおよそ4分の3は海岸に向かい4分の1が外洋に向かう。たとえば[[チリ地震 (1960年)|1960年のチリ地震]]津波においては、南米チリ沖で生じた津波は最初は同心円を描いて伝播した。その後、チリの海岸線に対し垂直方向に進む波以外は次第に進路がチリの海岸向きに屈折した。結局、波の4分の3がチリ海岸に戻り、4分の1は太平洋を直進してハワイや日本に達したと考えられている。これは、[[大陸斜面]]を進む波は水深の大きい沖合で速度が速く、沿岸寄りでは遅くなるためである。実際、同じ環太平洋地域でありながら[[北アメリカ]]西岸や[[オセアニア]]などでは目立った津波被害は起こっていない。津波は物理的にはいわゆる[[孤立波]]であり、海の[[ソリトン]]とも呼ばれる。

=== 速度 ===

[[File:津波の速度.png|thumb|270px|津波の速度]]

津波の伝播する速度は水深と波高により決まる。大陸棚斜面から外洋に出ると水深は4,000 m前後でほとんど一定になり、また水深に比べて波高は問題にならないくらい小さいので、外洋での津波の速度は、[[重力加速度]]（9.8 m/sec<sup>2</sup>。便宜的に10 m/sec<sup>2</sup> として差し支えない）に水深を乗じた値の平方根にほぼ等しい。式で表すと次のようになる。dは水深（単位はm）、速度は秒速 (m/sec) で示される。
:<math>\sqrt{gd}</math>
これを時速（km/hour）に直すには3.6倍すればよい。これにより、水深1,000 mで時速360 km、水深4,000 mで時速720 kmとなる。沿岸では水深が浅くなり、そのため津波の波高が増すので、上の式をそのまま適用すると不正確な値となるため、次の式を用いるのがよい。Hは水面上の波高である（単位はm）。
:<math>\sqrt{g(d+H)}</math>
ここから、水深10 m、波高6 mの場合の津波の速さはおよそ時速46 kmとなる。なお、1960年チリ地震津波はチリから日本まで平均時速750 kmで、2011年の東日本大震災では岩手県宮古市重茂半島で平均時速115 kmで、沿岸まで到達している<ref>[[日本経済新聞]]、平成23年4月22日22面</ref>。

=== 電磁場変動 ===
海水は良質な[[導体]]であることから[[地磁気]]の影響下で運動をすると、誘導[[電磁場]]が生じている。従って、常時流動している潮流でも発生しているが、津波の際には潮流で生じるのとは別な誘導電磁場が発生するため、この電磁場の観測を行うことで結果的に津波に伴う海水の変異が観測できる<ref>市原寛『[https://www.eri.u-tokyo.ac.jp/Fsemi/F2012.html#a0713 2011年東北地方太平洋沖地震に伴う津波誘導電磁場]』</ref><ref>{{PDFlink|[http://www2.jpgu.org/meeting/2015/session/PDF/H-DS27/HDS27-13.pdf 三次元津波電磁場シミュレーションによる海底津波電磁場データの再現] 日本地球惑星科学連合大会 2015年 HDS27-13}}</ref>。また、[[電離層]]にも影響を与え、津波発生から数分後から1時間程度継続する「電離圏[[プラズマ]]の減少（津波電離圏ホール）」が生じ、GPS-TEC（GPS受信点から衛星までの視線方向に対する電離圏全電子数）観測によって観測が行える<ref>{{PDFlink|[http://www2.jpgu.org/meeting/2015/session/PDF/H-DS27/HDS27-11.pdf 金谷辰耶、鴨川仁「津波電離圏ホール検知による早期津波予測の高精度化」] 日本地球惑星科学連合大会 2015年 HDS27-11}}</ref>。

== 津波被害の態様 ==
[[ファイル:Tsunami2.JPG|thumb|right|200px|津波は、同じ高さの気象性の波浪に比べて波長が非常に長いため、一波が押し寄せるだけで大量の海水が海岸を襲う。]]
津波による水の圧力は非常に大きく、沿岸の広い地域に被害を与える。人的被害は水深30 cmでも発生し、被害の程度は「波高」（浸水高）と「流速」が密接に関係している<ref>松冨英夫、首藤伸夫「[https://doi.org/10.2208/proce1989.41.246 津波の浸水深, 流速と家屋被害]」『海岸工学論文集』 Vol.41 (1994) P.246-250, {{doi|10.2208/proce1989.41.246}}</ref> が、浸水深さが 2 m、4 m、8 m と深くなると被害の様相が大きく変化する事が報告されている<ref name="JMA.faq26">[https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/faq/faq26.html 津波について 津波波高と被害程度（首藤(1993)を改変）] 気象庁</ref>。東北地方太平洋沖地震では、宮城県内で2 mを境に流失率が増大し6 mでの流失率は80%程度と報告されている<ref>越村俊一、郷右近英臣「[https://doi.org/10.2208/kaigan.68.I_336 2011年東北地方太平洋沖地震津波災害における建物脆弱性と津波被害関数]」『土木学会論文集B2(海岸工学)』 Vol.68 (2012) No.2 p.I_336-I_340, {{doi|10.2208/kaigan.68.I_336}}</ref>。

{|  class="wikitable" style="text-align:center"
|+浸水高と被害程度の目安（気象庁による資料を改変）<ref name="JMA.faq26"/>
! 津波波高
! style="text-align:left" | 1 m
! style="text-align:left" | 2 m
! style="text-align:left" | 4 m
! style="text-align:left" | 8 m
! style="text-align:left" | 16 m
! style="text-align:left" | 32 m
|-
! 木造家屋
| colspan="1" | 部分的破壊
| colspan="8" | 全面破壊
|-
! 石造家屋
| colspan="2" | 持ちこたえる ||
| colspan="7" | 全面破壊
|-
! 鉄筋コンクリートビル
| colspan="3" | 持ちこたえる
| colspan="2" |
| 全面破壊
|-
! 漁船
| colspan="1" |
| 被害発生
| 被害率 50%
| colspan="3" | 被害率 100%
|-
! 防潮林
| colspan="2" | 被害軽微 漂流物阻止<br /> 津波軽減
| 部分的被害<br />漂流物阻止
| colspan="3" | 全面的被害<br />無効果
|-
! 養殖筏
| colspan="8" | 被害発生
|}

例として、'''2 m'''の普通の波と津波との違いを比較する。2 mの普通の波は、海上で普段から偏西風や[[低気圧]]（気流）、月の引力などの影響を受けるため、少なからずデコボコが生じる。このデコボコの差が2 mあるだけで、波長や波を形成する水量は比較的少なく、海岸に達した所で沿岸地域に被害をもたらす事はそう多くはない。これに対し2 mの津波は、地震などによる海底の隆起または沈下により海水面自体が普段より2 m盛り上がり、それがそのまま海岸に向かって伝わっていく。言い換えれば、2 mの急激な海面上昇が起こることに近い。

つまり、2 mの普通の波は海岸に少量の海水をかける程度であるのに対して、2 mの津波は何kl（キロリットル）もの海水が一気に海岸地域を襲い、自動車や多くの人を簡単に飲み込み沖へ引きずり込んでしまう程の威力がある。2 mの「波」の水量は2(m)×波長数(m)×<!--正偏差分の半波長-->0.5×<!--半波長分×2 mを同じ高さの波に平均化-->約0.5×海岸の距離(m)で、海岸1 mに押し寄せる波の水量は波長3 mとして1.5 m<sup>3</sup>(=1500リットル)、[[ドラム缶]]数本分である。一方、2 mの「津波」の水量は2(m)×波長数十km(m)×0.5×0.5×海岸の距離(m)で、海岸1 mに押し寄せる津波の水量は波長10 kmとして5,000 m<sup>3</sup>(=5,000キロリットル)、競泳用[[プール]]2つ分となる（[[体積の比較]]参照）。2003年に発生した[[十勝沖地震#2003年|十勝沖地震]]では、実際に2 mの津波に飲まれ死亡した人が確認されている。また、陸地に近づくと水流が建造物などを壊しながら内陸部へ進み、それらの[[瓦礫]]を巻き込むことによって破壊力を増す。更に、[[流氷]]や[[海氷]]などの漂流物を伴った場合に被害は増大する<ref>木岡信治, 竹内貴弘, 渡部靖憲「[https://doi.org/10.3811/jjmf.29.124 海氷群を伴う津波の陸上遡上による被害想定の研究概要 （海氷の衝突破壊・挙動および陸上遡上の実験/数値シミュレーションの試み）] 『混相流』2015年 29巻 2号 p.124-131, {{doi|10.3811/jjmf.29.124}}</ref>。

また津波が引いた後でも、損壊した住宅や市街地、工場、燃料タンクが炎上する[[津波火災]]、冷却機能を喪失した[[原子力発電所]]からの[[放射性物質]]漏れ（例：[[福島第一原子力発電所事故]]）といった二次被害が発生する。

人的被害では、津波の水は海底の砂や岩とともに[[微生物]]、有害物質などを巻き込んでいるので、津波に巻き込まれて助かった場合でも、骨折や打撲などの外傷だけでなく[[肺]]の中に[[微生物]]や油脂、[[砂]]・[[泥]]などを取り込んでしまう「'''津波肺'''」<ref>井上義博, 菊池哲, 小野寺誠 ほか「[https://doi.org/10.11414/jjreanimatology.32.23 東日本大震災での当施設への搬送症例]」『蘇生』2013年 32巻 1号 p.23-28, {{doi|10.11414/jjreanimatology.32.23}}（[[岩手医科大学]] 医学部 救急医学）</ref> の健康被害が発生することがある。

河口から[[河川]]に侵入した津波が数十km上流まで遡上することがある（地理的な要因次第だが、高さ1 mの津波でも5 kmは遡上すると言われる）。河川を遡上する津波は、伝播速度が速くなり、遡上距離が長くなる傾向にある。先端部の形態は[[砕波段波]]と[[波状段波]]の2種類がある。

1960年5月24日の[[1960年チリ地震|チリ地震津波]]では、[[沖縄県]][[石川市]]の石川川を遡上した津波が家屋の浸水などの被害をもたらした。2003年9月26日の[[十勝沖地震]]では、津波が[[波状段波]]を形成しながら北海道の[[十勝川]]を遡上する様子が[[自衛隊]]により撮影された。この時の津波は、河口から少なくとも11 km上流まで遡上したことが確認されている。2011年東北地方太平洋沖地震による津波は、[[関東地方]]でも[[利根川]]の40 kmを筆頭に、[[江戸川]]3 km、[[多摩川]]13 km、[[荒川 (関東)|荒川]]28 kmなど<ref>[http://mainichi.jp/area/chiba/news/20110929ddlk12040117000c.html 大震災・安心の行方：東京湾内津波、最大1〜2メートル 首都圏も被災の危険 ／千葉]{{リンク切れ|date=2015年5月}}『毎日新聞』</ref>、河口から遠い内陸部まで到達した。このことから、海に面していない埼玉県でも地震後、津波の被害に対応する地域防災計画の検討を始めるなどしている<ref>[https://web.archive.org/web/20120106195009/http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20120104-OYT1T00987.htm 「海のない埼玉県が津波対策、荒川遡上を想定」]{{リンク切れ|date=2015年5月}}『読売新聞』ニュースサイト（2012年1月5日03時00分配信）</ref>。

また、遡上する津波が高い場合は河川の堤防を決壊させて洪水を引き起こすことがある。2011年東北地方太平洋沖地震の津波では、[[青森県]]、岩手県、宮城県の計22河川が津波により同時に決壊するという未曽有の被害を生じた<ref>[https://www.mlit.go.jp/river/shinngikai_blog/kasentsunamitaisaku/dai01kai/index.html 国土交通省河川津波対策検討会資料] リンク先資料にあるとおり、津波を間接的原因として高潮や河川自身の流水によるものも含めれば、55河川での洪水を引き起こしている。</ref>。[[北上川]]では、河口から49 km離れた旧[[中田町 (宮城県)|中田町]]にまで津波が到達し、農地の大規模浸水が起こっているほか<ref>[http://www.thr.mlit.go.jp/bumon/b00037/k00290/river-hp/kasen/shinsaikanren/data/01kasenkaigansisetunohigaijyoukyou/2tunaminokasensojyoujyoukyou.pdf 国土交通省東北地方整備局資料]{{リンク切れ|date=2015年5月}}</ref>、[[名取川]]では仙台市[[太白区]]・[[若林区]]の、旧北上川や新北上川（追波川）では[[石巻市]]の市街地を濁流に呑み込み、甚大な被害を出した。特に[[石巻市立大川小学校]]では新北上川の堤防が高台であると考えて避難しようとしていたところ、川を遡上してきた津波が小学校を襲い、児童・教師らが多数死亡するという悲惨な出来事も起きている。津波の河川遡上という現象自体が一般にあまり知られていなかったため、津波の際に人々が海岸から離れることはあっても、河口付近以外で河川から遠ざかろうとすることは当時まれであった。

河川を遡上する津波と似たような物理現象として、潮津波がある。代表的なのは、南米[[アマゾン川]]の[[ポロロッカ]]、中国の[[銭塘江]]などで起きる[[海嘯]]である。津波が河川に侵入するのを防ぐために、防潮水門などが設けられている川も多い。
[[画像:Tidal bore at the Qiantang river, Hangzhou.jpg|サムネイル|250px|銭塘江の海嘯]]

== 津波被害の軽減・回避 ==
海岸やその近く平野部は経済活動に便利なうえ、景観が良いため人口が集まる傾向が古来あり、その分、津波が襲来した場合は被害を受けやすい。このため津波への対策としては、「津波被害を受ける可能性がある地域を平時から予測する」「津波の襲来を早期に感知して避難する」「防潮堤などで津波の内陸侵入を極力防ぐ」「建物や道路・[[鉄道]]を普段からなるべく内陸や高台に移しておく」といった対策を組み合わせることが必要となる。

=== 津波と津波防災の研究 ===
津波そのものや主な発生原因である海底地震については[[海洋学]]を中心とする[[地球物理学]]の面から、防潮堤や[[水門]]による対策については[[土木工学]]などの面から研究されてきた。日本ではこれらにより将来想定される津波被害を予測・対応するだけでなく、陸上の[[津波堆積物]]や[[津波石]]を調査したり、津波にまつわる古文書や[[大津浪記念碑]]を再評価したりする動きが、特に東日本大震災後においては盛んになっている<ref>[https://www.nikkei.com/article/DGXMZO98087760V00C16A3000000/ 【再生への闘い】(5)古文書が語る日本災害史、刻まれた「先人の教え」]『日本経済新聞』2016年3月10日</ref>。

またプールや水槽で津波に似せた水の動きを起こし、水流を受けた際の人の動きや建物への影響をシミュ―レートしたり、津波を疑似体験してもらい防災・[[減災]]の啓発に役立てたりする取り組みも行われている<ref>[https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00467377 「中央大、津波を再現 沿岸防災向け水槽完成」]『[[日刊工業新聞]]』2018年3月28日（科学技術・大学面）2018年5月26日閲覧。</ref>。

2017年11月には、津波防災を[[学際]]的に研究する「国際津波防災学会」が日本で設立された<ref>[https://intl-tsunami.org/ 国際津波防災学会]（2018年2月3日閲覧）</ref>

=== 津波の到達と高台への避難 ===
水深の深い[[湾]]、次第に狭くなる湾や入り江の奥部、周囲を海に囲まれた[[岬]]の先端などでは、津波（到達高）が高くなる<ref name="jma1"/>。湾では減速しながら海岸に接近した先行波に後続波が重なりやすいため。（湾口で波高2 mのものが湾奥で5 m超になった例がある<ref name="nishimura1977-123"/>）

潮が引く「[[引き波]]」から始まる時も、盛り上がる「[[押し波]]」から始まる時もある<ref>{{Cite web|和書|author= 災害時の避難に関する専門調査会 津波防災に関するワーキンググループ |date=2013-03-06 |url=https://www.bousai.go.jp/jishin/tsunami/hinan/1/pdf/sub.pdf |title=津波の概要 |accessdate=2013-10-29}}</ref>。これは発生様式によって「海底地形の変化」が異なるためである。浸水後の引き波は、次第に速度を増していき、流速は浸水時よりも早い場合がある。重力による落下が水の勢いを加速させるため。

第1波が一番高いとは限らず、数十時間にわたり数波の来襲がある場合もある。これは反射・屈折・[[干渉 (物理学)|干渉]]した波や[[余震]]で発生した別の津波によって不規則に波が重なることがあるため。

[[ファイル:TsunamiHazardSign.svg|thumb|right|津波警戒標識]]
[[ファイル:Tsunami Warning Flag in Japan Vector.svg|thumb|right|[[津波フラッグ]]]]
[[ファイル:Jrb 20061121 Tsunami Evacuation Platform 001.JPG|thumb|right|津波緊急退避施設（[[焼津市]]）]]
[[ファイル:Okumatsushima tsunami P1130116.JPG|thumb|right|津波避難路マップ（[[東松島市]]）]]
一般的に海岸近くでの津波への警戒・対応として、強弱に関わらず揺れを感じた場合、「できれば内陸深くへ、難しそうなら近くの高台、建物の上層部へ速やかに避難すること」が推奨される。日頃からの避難の心得として「[[津波てんでんこ]]」という標語もある。津波の襲来が目視できる前でも、海岸や河口付近の低地に留まることは危険である。

日本などの津波警報体制が整備されている地域では、地震後速やかに津波に関する情報が発表されることが期待されるので、防災担当機関は「[[津波警報]]」「[[津波注意報]]」などが発表されたら速やかに[[避難]]するよう呼びかけている。また、海水浴場等では、津波フラッグが提示される。日本では市町村が海岸の近くに「避難場所や[[避難経路]]を示す掲示」を行っている場合があるので、その場所へ避難すれば安全が確保されると考えられる。避難場所ごとに適した災害の種類が異なる場合があるので、津波の避難場所と明示されている所がより安全である。なお、津波の危険性がある居住地では、日頃より避難場所と経路を確認しておくことが、避難の迅速化が期待されるため推奨されている。また、平坦な場所で津波が近くに迫っている場合は緊急避難的に、一般に頑丈と考えられる[[鉄筋コンクリート造]]の3階建て以上のビルに避難し、3階以上に昇ると「ほぼ安全」（消防庁）としている<ref>[http://www.fdma.go.jp/neuter/topics/tsunamisaigai/index.html 津波災害への備え] 消防庁、2012年2月5日閲覧。</ref>。内陸や高台への避難が間に合わない場合に備えて、[[津波避難施設]]が日本各地の沿岸部に整備されている。

防災無線が伝わらない聴覚障害者や、スマホなどを所持しておらず津波情報が受け取れない[[海水浴場]]の遊泳者などのために、沿岸部における視覚的な伝達手段として[[津波フラッグ]]が制定されている。

[[東北大学]]や[[国際航業]]、[[日本電気|NEC]]などが2018年5月に設立を発表した新会社「RTi-cast」（本社・宮城県[[仙台市]]）は、津波警報や津波注意報が出るような地震が発生すると、[[スーパーコンピュータ]]を使い30分以内に被害予測を算出し、通知する事業を行う。[[内閣府]]が[[南海トラフ巨大地震]]に備えて採用している<ref>[https://www.nikkei.com/article/DGXMZO30300460Q8A510C1000000/ 【STARTUP X】津波予測通知で新会社 地震直後にスパコンで推定 東北大など]『[[日経産業新聞]]』2018年5月11日（1面）。</ref>。

==== 津波防災地域づくり法による区域指定 ====
沿岸部でも、地形や人の居住の有無によって、予想される津波被害は異なる。東日本大震災前から一部では[[ハザードマップ]]が作られるなどしていたが、津波の高さの想定や周知は十分でなかった。東日本大震災が起きた2011年の年末、「津波防災地域づくり法」が制定され<ref>[https://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/point/tsunamibousai.html 津波防災地域づくりに関する法律について] 国土交通省（2018年3月28日閲覧）</ref>、翌年施行された。同法に基づき、建物の床面嵩上げなどが求められる津波災害の「特別警戒区域」のオレンジゾーンとして2018年3月27日、静岡県[[伊豆市]]の[[土肥町|土肥]]（とい）地区の一部が全国で初めて指定された。津波ハザードマップの作成などが必要な「警戒区域」（イエローゾーン）は徳島県や山口県など7府県の83市町が指定されている。

ただ、地元がイメージ悪化を恐れて、津波の被害想定や対策が進まない傾向も指摘されている。特別警戒区域のうち、住宅の新改築を制限できるレッドゾーンは、2018年3月時点で指定例はない<ref>「伊豆に津波特別警戒区域／土肥地区 全国初の指定／防災積極性をアピール」『[[読売新聞]]』朝刊2018年3月28日（社会面）</ref>。

==== 伝承・思い込みとその影響 ====
原則として[[地震]]による海底の上下変動が起きれば津波が発生する。しかし、しばしば津波に関する根拠の薄い情報が伝承された結果、人的被害が拡大した事例が数多く確認されている。地震後に[[津波警報]]が発表された場合、一刻も早く[[丘|高台]]へ避難することが必要とされる。

* 2011年の[[東日本大震災]]では、{{要出典|範囲=「頑丈な防潮堤があるから大丈夫」であるとか、明治三陸沖地震による津波の記録や1960年のチリ地震の記憶から「過去の大津波でもここまで津波が来なかった」「今までに何度も大地震は起こったが、いつも津波注意報どまりで津波は来なかった」などのような|date=2019年6月|title=[[WP:TVWATCH]]記述}}過去の経験の影響で避難しなかったり、避難が遅れたりした<ref>大野沙知子, 高木朗義、「[https://doi.org/10.2208/jscejipm.69.I_75 新聞記事を用いた東日本大震災における津波避難行動に関する考察]」 『土木学会論文集D3（土木計画学）』 2013年 69巻 5号 p.I_75-I_89, {{doi|10.2208/jscejipm.69.I_75}}</ref> ために、津波の犠牲になった住人もいた<ref name=kahoku.spe1114>[https://www.kahoku.co.jp/special/spe1114/20130502_01.html 第５部・備えの死角（４完）経験／思い込み、鈍る避難行動] 河北新報オンラインニュース</ref>。<!---NHK東北で放送の震災ニュースでの被災者の証言などから--->{{要出典|範囲=また、1960年のチリ地震による津波において、ハワイのヒロでは、「過去の地震による津波があまり高くなかった」という過去の経験や、「津波は震源地であるチリがある<!---ハワイからみて--->南東方向からやってくる。」と判断した住人が犠牲となった。<!---「ナショナルジオグラフィックチャンネル」『警告!最大級の自然災害ビッグ4・壊滅的大地震の恐怖』から--->|date=2019年6月|title=[[WP:TVWATCH]]記述}}
* 東日本大震災では[[釜石市|岩手県釜石市]]が設置していた鵜住居地区防災センターが、「防災」という名称から津波避難場所と誤解され犠牲者が出たとして、訴訟になった例がある<ref>{{Cite news|url=http://www.iwate-np.co.jp/cgi-bin/topnews.cgi?20170422_1|title=「避難場所誤解させたと言えず」震災遺族の請求棄却|work=|publisher=[[岩手日報]]ウェブニュース|date=2017年4月22日}}</ref>。
* 宮城県の[[歌津町]]、[[戸倉村]]を含む地方や、岩手県田老町では「晴れた日には、よだ（津波）はこない」「寒い時期の津波はない」「冬の晴れた日には津波は来ない」といった話が伝えられていた<ref>{{PDFlink|[https://www.fdma.go.jp/publication/database/item/database009_01_01.pdf 全国災害伝承情報 現在までに語り継がれる『災害』について]、24頁。総務省消防庁。}}</ref><ref name="市民">[http://www.sbk.or.jp/topics/resume/20041113.pdf 命あってこそ 〜あたりまえの防災学〜]、1頁。市民防災研究所。</ref>。[[昭和三陸地震]]の際にはこの伝承によって却って大勢の犠牲者を出したと言われている。なお、東北地方太平洋沖地震も寒い時期の発生であり、また津波到達時に三陸沿岸では雪が降っていた。
* 昭和三陸地震では強い揺れを伴ったが、過去の経験に因る「強い揺れがあったときは津波は来ない」という伝承から被害に遭った者もいる<ref>{{PDFlink|[https://www.bousai.go.jp/jishin/tsunami/hinan/1/pdf/2.pdf 資料2 主な津波被害]、3頁。災害時の避難に関する専門調査会 津波防災に関するワーキンググループ 第1回会合}}</ref>。これは、[[明治三陸地震]]で弱くゆっくりとした揺れの後に津波が来たという経験に基づいている。
*[[明治三陸地震]]による津波が発生した6月15日は[[旧暦]]の[[端午の節句]]、昭和三陸地震による津波が発生した3月3日は[[新暦]]の[[桃の節句]]に当たることから、「津波は節句の日に来る」という伝承も生まれた。
* 「津波は[[引き波]]から来る」という誤った知見<ref>{{Cite news|url=http://www.kahoku.co.jp/news/2011/05/20110501t33008.htm|title=「津波の前必ず引き潮」 誤信が悲劇招く 岩手・大槌|newspaper=[[河北新報]]|date=2011-05-01|accessdate=2011-05-01}}{{リンク切れ|date=2015年5月}}</ref> に基づいた教育がかつて行われていたこともあり、[[開発途上国]]を含めて誤った知識が流布されている。かつての日本でも、「地震が起きたら海へ逃げろ」という陸上での津波避難としては適切でない教訓があった<ref name="市民"/>。この説は、秋田県の[[男鹿半島]]では、1964年に起きた[[男鹿半島沖地震]]での山崩れの経験からのものだとされている。またこの伝承は、「日本海側には津波は来ない」という思い込みも影響して、[[日本海中部地震]]（1983年）による被害を拡大させたと考えられている。
* 北海道[[日高地方]][[静内町]]神森付近の[[アイヌ民族]]には、「酒盛りをしていた家を津波が避けて通ったため、津波の神は酒<!--粕-->を嫌う」という伝承があり、変事のたびに家の周りに[[酒粕]]を撒いて津波除けに用いていた<ref>{{PDFlink|[http://www.histeq.jp/kaishi_20/29-Takashimizu.pdf 北海道における津波に関するアイヌの口碑伝説と記録] 歴史地震研究会 『歴史地震』 No.20 (2005) p.183-199。北海道立地質研究所 髙清水康博}}</ref>。
* 「津波の前には必ず[[井戸]]の水が引く」という俗説もあり、実際に昭和三陸地震の時にはわざわざ井戸を覗きに行ったがために津波から逃げ遅れた人もいるという<ref name="tendenko">山下文男『津波てんでんこ―近代日本の津波史』新日本出版社、2008年。ISBN 9784406051149</ref>。
* 三重県[[尾鷲市]]では、「地震の後、津波が来るまでに、ご飯を炊く時間がある」「地震が発生してから津波が来るまでには、ご飯を炊いて食べて、それを[[弁当]]に持って逃げられるだけの時間的余裕がある」といった伝承もあったが、[[昭和東南海地震]]による津波は約15分程度で来襲したので、とてもそのような余裕はなく慌てたとの体験談が残っている<ref name="tendenko" />。
* 「地震の時は竹藪へ逃げろ」との伝承を信じたがために津波の犠牲になった例が[[昭和南海地震]]において見られた。[[竹林]]は地震による地割れを防ぐから安全という俗説から生じたもので（漫画版『[[日本沈没]]』にも同様の描写がある）、もとより明確な根拠はなく（[[竹林#竹林と災害]]も参照）まして津波からの逃避策にもならない<ref name="tendenko" />。

=== 津波シェルターへの避難 ===
飲料水・食料・医薬品などを積載しトイレを付属させた浮揚型のアルミ製の津波シェルターも開発されている<ref>{{Cite web|和書|date=2013-11-06|accessdate=2013-11-13|url=http://www.chugoku-np.co.jp/News/Tn201311060170.html|title=海に浮く津波シェルター開発|publisher=中国新聞}}{{リンク切れ|date=2015年5月}}</ref>。

=== 船舶 ===
{{節スタブ|date=2016年3月}}
海上の[[船舶]]は、津波警報等で接岸許可が出ず停泊して待機したり、船は横波に弱いので船首を沖へ向けたり、沖合での被害は波浪に比べても少ないので、沖合へ避難したり、接岸していた船舶が緊急に出港する事もある。東日本大震災でも、そのような[[漁船]]が引き波で海へ流された被災者の救助に活躍した。また、東日本大震災では、複数の船舶が陸に打ち揚げられ、建物の上に乗り上げたものもあった。

== 津波被害からの復旧・復興 ==
{{節スタブ|date=2017年11月}}
大規模な津波に襲われた地域・国家では先ず、被災者の救出・救援、行方不明者の捜索、犠牲者の死体収容、津波火災の消火といった応急対応を行う。次に、家を失った被災者の[[仮設住宅]]などの確保、津波により発生した大量の廃棄物（がれき）や破壊された建物残骸の撤去・処理などに取り組み、続いて被災地域の復興へ移る。

津波は再来する可能性があるため、防潮堤の新設・嵩上げによって将来の被害を防止・軽減を図ることのほか、復興では土地利用のあり方が問題となる。津波常襲地であった[[三陸地方]]では、昭和以前の津波の到達点などを示す[[災害記念碑]]や行政による看板が多く設置されていたが、東日本大震災ではそれより海に近い地域で多くの被害が出た。東日本大震災後では、津波再来のリスクが高い地域での建築制限、高台への市街・住宅地や道路・鉄道の移転などが行われている。また[[南海トラフ巨大地震]]による津波襲来が予測されている地域などでは、被害軽減や復興がしやすい地域づくりを目指す「事前復興」という対策も導入されつつある<ref>[https://www.skr.mlit.go.jp/kensei/saigainituyoi/zizentaiou_pdf/zizentaiou-honpen.pdf 「四国における津波災害からの復興まちづくりに向けた事前対応の手引き」] 国土交通省四国地方整備局 災害に強いまちづくり検討会 （平成29年＝2017年3月）</ref>。
{{see|減災}}

== 津波の監視体制 ==
{{See also|津波警報システム}}
=== 日本 ===
[[ファイル:Numazu port gate.jpg|thumb|250px|津波を防ぐための水門「びゅうお」（静岡県・[[沼津港]]）]]
日本では、[[気象業務法]]により気象庁が津波の監視と警報の発表を行うことが規定されている。気象庁は、津波の原因となる地震活動を24時間体制で監視しており、地震が発生すると最速2分以内に津波に関する予報・警報（[[津波予報]]・[[津波注意報]]・[[津波警報]]・[[津波警報|大津波警報]]）を発表し<ref>{{Cite web|和書|url=https://www.jma.go.jp/jp/tsunami/|title=防災情報（津波）|publisher=気象庁ホームページ|accessdate=2017-06-10}}</ref>、テレビ・ラジオやインターネットなどで速報される。震源が遠くても規模の大きな地震など、震度が小さい地震の場合でも津波警報等が発表される場合もある。津波警報等の発表までの時間を短縮するために、[[地震計]]をより高性能のものに置き換える作業やケーブル式海底地震計の整備等が行われている。

こうした警報の支えとして、[[防災科学技術研究所]]が日本列島の太平洋側海底に観測機器ネットワークを設置している。東日本では[[日本海溝海底地震津波観測網]](S-net)、[[東南海地震]]の想定震源域には[[DONET|DONET1]]、[[南海地震]]の想定震源域では[[DONET2]]である。また[[統計数理研究所]]や[[東京大学地震研究所]]、[[高知工科大学]]は津波に伴う海面隆起などを遠方から補足できる微気圧振動（インフラサウンド）を観測しており、[[日本気象協会]]が2017年夏に開設する専用ホームページでデータを公開する予定である<ref>「微気圧振動研究を加速／統計数理研など 観測データ夏にも公開 南海トラフ 地震津波観測に活用」『日刊工業新聞』2017年4月20日</ref>。

気象庁は、1952年に津波警報業務を開始し、1982年には気象資料自動編集中継装置 (ADESS) の地震処理業務開始を利用した警報業務が行われた<ref>{{PDFlink|[https://www.jma.go.jp/jma/kishou/minkan/koushu120518/shiryou4.pdf 津波警報の改善について] 気象庁 地震火山部 地震津波 監視課 2012.5.18}}</ref>。その後システムは改良され、2006年には[[緊急地震速報]]と連携したシステムとなり、予め計算していた予測情報と観測した地震の震源位置や規模などの情報を合わせ警報が出されている。なお、平成25年3月には東北地方太平洋沖地震の経験を踏まえ、発表方法や表現を変更したシステムが運用されている<ref name="JMA.tsunami.kaizen">[https://www.data.jma.go.jp/svd/eqev/data/tsunami/kaizen/ 津波警報の改善について] 気象庁 2013年2月21日</ref>。

気象庁においては、予想される津波の高さに合わせて、津波警報等は以下の2区分3種類が発表される。なお、報道では「大津波の津波警報」は気象庁の会見で用いられることがあるが、報道ではかえって分かりづらいと考えて“大津波警報”を俗称として使用していた。
{|class="wikitable"
|-
|rowspan="2"|津波警報
|style="color:#ffffff; background-color:#c800ff;"|大津波
|高いところで5 m以上の津波（発表される津波の高さは5 m、10 m、10 m超の3種類。速報では「巨大」と発表される場合あり）
|-
|style="color:#ffffff; background-color:#ff2800;"|津波
|高いところで3 m程度の津波（速報では「高い」と発表される場合あり）
|-
|津波注意報
|style="background-color:#faf500;"|津波注意
|高いところで1 m程度の津波（速報では高さを発表されない場合あり）<ref>かつては、「数十cm程度」の表現だった。[http://www.youtube.com/watch?v=rOqjeufJMgQ 1993年7月12日「北海道南西沖地震」緊急速報(YouTubeより、4分20秒頃と9分25秒頃)]</ref>
|}
津波は最初の第1波が最大とは限らず、数十分から1時間前後の間隔をおいて第2波、第3波と複数の後続波がやってくることがある。また、湾内では固有振動数で共鳴し増幅され大きな津波となって陸上に浸水する恐れがある。このため、津波警報・注意報が解除されるまでは警戒・注意が必要である。太平洋沿岸で発生する[[巨大地震]]による津波では、数千km彼方の対岸の陸地で反射した波が到達する。たとえば、1960年チリ地震では片道約22時間かかっているので、反射波は30時間から50時間も継続する。従って、東北地方太平洋沖地震の例では発生直後から全て解除されるまで51時間余に渡って発表され続けた）場合もある。

また、津波警報・注意報は、日本の沿岸を細かく区切った津波予報区にしたがって、地域を指定して発表される。
* 日本の詳しい津波予報区分の図…[https://www.data.jma.go.jp/svd/eqev/data/joho/t-yohokuinfo.html 気象庁 津波予報区について]
* 津波警報・注意報サイト…[https://www.jma.go.jp/jp/tsunami/ 気象庁 津波警報・注意報]

津波警報や津波注意報が発表された場合は、到達時刻や予想される津波の高さ、各地の満潮時刻、津波が到達した場合の観測波高などの「津波情報」が発表される。
* 津波情報サイト…[https://www.jma.go.jp/jp/tsunami/joho.html 気象庁 津波情報]
* 津波警報等・情報サイト…[http://www.tenki.jp/tsu/ 日本気象協会 津波情報]

==== 東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）後 ====
2011年の東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）では、発生3分後に宮城県に6 m・岩手県および福島県に3 m、28分後に岩手県に6 m、44分後に東北から千葉県の太平洋沿岸に10 m以上の大津波警報をそれぞれ発表した。しかし速報値M7.9であったのが実際にはM9.0で津波の高さは10 m以上であった上、第1波が宮古に到達したのは地震15分後、大船渡で8 mの津波が観測されたのは34分後であったため、警報の遅れと誤差が被害を拡大したとされていた。M8以上の地震の規模と津波の高さを3分以内に判定することは不可能であることから、気象庁の検討会が2012年1月31日に新しい警報案を発表した<ref>[http://www3.nhk.or.jp/news/html/20120131/t10015660731000.html 津波警報 区分見直しなど改善策：NHK：2012年1月31日 11時46分]{{リンク切れ|date=2015年5月}}</ref>。その中では、「大津波警報」という呼称を「津波警報（大津波）」と同義のものとして正式に位置づけ、同様に「津波警報」という呼称を「津波警報（津波）」と同義のものとするとした<ref>{{PDFlink|[https://www.data.jma.go.jp/svd/eqev/data/study-panel/tsunami-kaizen/01tsunami_keihou_kaizen_honbun.pdf 東北地方太平洋沖地震による津波被害を踏まえた津波警報の改善 本文]}} 気象庁 平成24年3月1日 pp.19</ref>。新運用による警報業務は2013年3月7日12時から行われた<ref name="JMA.tsunami.kaizen"/>。

'''M8を超える地震で津波が予想される場合'''

※警報や情報文中で基本的に用いられる呼称にて表記
*第1報（約3分以内）
{|class="wikitable"
|-
|style="color:#ffffff; background-color:#c800ff;" align="center"|大津波警報
|高さは「巨大」と表現し、「直ちに高台に避難」と呼びかける。
|-
|style="color:#ffffff; background-color:#ff2800;" align="center"|津波警報
|高さは「高い」と表現し、「直ちに高台に避難」と呼びかける。
|}
*第2報（約15分後）
{|class="wikitable"
|-
|style="background-color:#ddddff;"|
|style="background-color:#ddddff;" align="center"|発表される高さ
|style="background-color:#ddddff;" align="center"|発表基準
|-
|style="color:#ffffff; background-color:#c800ff;" rowspan="3" align="center"|大津波警報
|align="center"|10 m超
|align="center"|10 m ＜ (予想高)
|-
|align="center"|10 m
|align="center"|5 m ＜ (予想高) ≦ 10 m
|-
|align="center"|5 m
|align="center"|3 m ＜ (予想高) ≦ 5 m
|-
|style="color:#ffffff; background-color:#ff2800;" align="center"|津波警報
|align="center"|3 m
|align="center"|1 m ＜ (予想高) ≦ 3 m
|-
|style="background-color:#faf500;" align="center"|津波注意報
|align="center"|1 m
|align="center"|0.2 m ≦ (予想高) ≦ 1 m
|}

==== 津波情報の充実と問題点 ====
[[緊急警報放送]]や[[緊急地震速報]]などの施行で現在は津波情報が充実しているが、津波警報が出ても避難をしない住民が多いことはかねてから問題になっており、[[東北地方太平洋沖地震]]（[[東日本大震災]]）では津波教育がうまくいっていないことが浮き彫りになった。そのため、制度としての警報のみならず、受ける側も教育・啓蒙されることが必要とされている。

=== 太平洋津波警報センター（太平洋など） ===
日本を含む太平洋地域では、1960年のチリ地震による津波で、日本を含む各国に被害が出たことをきっかけに、[[国際連合教育科学文化機関]]（ユネスコ）が中心となって、太平洋津波警報組織国際調整グループ (ICG/PTWS) が設立された。現在、日本やアメリカ、中国、オーストラリア、チリ、ロシア、韓国など26の国と地域が加盟しており、沿岸各国で地震や津波が発生した場合、データが[[ハワイ州|ハワイ]]にあるアメリカ国立海洋大気局の[[太平洋津波警報センター]] (Pacific Tsunami Warning Center, PTWC) に集められ、各国に津波の規模、到達推定時刻などの警報を発する仕組みがある。太平洋津波警報センターが発表する津波警報には、地域ごとに以下のものがある<ref>PTWC [http://www.prh.noaa.gov/ptwc/about_messages.php About PTWC Messages]</ref>。

{|class="wikitable"
|+'''太平洋'''
|-
|style="background-color:#ff9999;"|Pacific Ocean-wide Tsunami Warning （太平洋広域津波警報）
|-
|style="background-color:#ffcccc;"|Expanding Regional Tsunami Warning （地域拡大津波警報）
|-
|style="background-color:#ffff66;"|Fixed Regional Tsunami Warning （地域固定津波警報）
|-
|style="background-color:#ccff66;"|Tsunami Information Bulletin （津波情報速報）
|}

{|class="wikitable"
|+'''太平洋(2014年10月1日00UTC以降)'''
|-
|rowspan="3"|TSUNAMI THREAT MESSAGE
|style="background-color:#ff9999;"|TSUNAMI THREAT FORECASTにて、高さ3 m以上の地域・沿岸
|-
|style="background-color:#ffcccc;"|TSUNAMI THREAT FORECASTにて、高さ1 mから3 mの地域・沿岸
|-
|style="background-color:#ffff66;"|TSUNAMI THREAT FORECASTにて、高さ0.3 mから1 mの地域・沿岸
|-
|rowspan="1"|TSUNAMI INFORMATION STATEMENT
|style="background-color:#ccff66;"|津波の発生が予想されない場合に報じる
|}

PTWCは、PTWS加盟各国に対し、2014年10月1日00UTCより、津波情報の形式や内容の改定を行うことをアナウンス<ref>{{Cite web |date= |url=http://itic.ioc-unesco.org/index.php?option=com_content&view=category&layout=blog&id=2143&Itemid=2582 |title=Start of Issuance of PTWC Enhanced Products for the Pacific Tsunami Warning and Mitigation System (PTWS) by 0000UTC on 1 October 2014 |publisher=IOC Circular Letter No.2535 |accessdate=2014-09-06}}</ref> している。<br />具体的にどのような情報を加盟各国に報じるのかと言った詳細は、2014年9月までに改版（まだ軽微な記述更改が行われている）されるガイドブック<ref>{{Cite web |date= |url=http://unesdoc.unesco.org/images/0022/002203/220368E.pdf |title=User's Guide for the Pacific Tsunami Warning Center Enhanced Products for the Pacific Tsunami Warning System |publisher=UNESCO IOCTS 105 |accessdate=2014-09-06}}</ref> に掲載されている。
変化するのは、PTWCが半ば強制力を持って警報や注意報を加盟各国にしていたところから、各国が判断するために必要な情報の支援に徹するという方向転換が図られた。これまで使用されている「Tsunami warning is in effect」、「Tsunami watch is in effect」といった、警報・注意報の文言が廃止され、どの程度の高さの津波が来襲するか、その地域を具体的に明示して告知するよう改められる。この文言に替わったからといって、自国の津波に関わる警報・注意報の更改を迫るものではない。加盟各国は出来うる範囲での改定は行うことを検討し、実効性のある改定作業を進めている。

PTWCが加盟各国に発信する津波情報（テキスト形式）は、次のような構成による。
{|class="wikitable"
|+'''PTWCの津波情報で報じられる要素・項目（テキスト形式 2014年10月1日00UTC以降）'''
|-
|rowspan="2"|TSUNAMI INFORMATION STATEMENT<br>or<br>TSUNAMI THREAT MESSAGE
|M6.5を超える地震があり、特段津波を起こす地震ではない場合
|TSUNAMI INFORMATION STATEMENT
|-
|津波を起こす地震と予想される場合
|TSUNAMI THREAT MESSAGE
|-
|rowspan="1"|NOTICE
|情報を用いる際の注意書きである。固定されており、用途や主たる目的が明記される。
|THIS STATEMENT IS ISSUED FOR INFORMATION ONLY IN SUPPORT OF THE UNESCO/IOC PACIFIC TSUNAMI WARNING AND MITIGATION SYSTEM AND IS MEANT FOR NATIONAL AUTHORITIES IN EACH COUNTRY OF THAT SYSTEM.<br>
NATIONAL AUTHORITIES WILL DETERMINE THE APPROPRIATE LEVEL OF ALERT FOR EACH COUNTRY AND MAY ISSUE ADDITIONAL OR MORE REFINED INFORMATION.
|-
|rowspan="1"|UPDATES
|津波情報を更新した情報を報じるとき用いる。
|
|-
|rowspan="1"|PRELIMINARY EARTHQUAKE PARAMETERS
|地震の発現日時、位置、深さ、地域、規模の情報
|例：
* MAGNITUDE 9.0
* ORIGIN TIME 0000 UTC OCT 1 2014
* COORDINATES 20.0 SOUTH 173.4 WEST
* DEPTH 20 KM / 12 MILES
* LOCATION TONGA
|-
|rowspan=|EVALUATION
|地震に関するPTWCの検討結果を簡単に明示する。
|
|-
|rowspan="3"|TSUNAMI THREAT FORECAST
|rowspan="3"|津波発生し、沿岸地域に到達が予想される場合、予想される津波高（最小）に該当する地域や国の名称が記述される。
|TSUNAMI WAVES REACHING MORE THAN 3 METERS ABOVE THE TIDE LEVEL ARE POSSIBLE ALONG SOME COASTS
|-
|TSUNAMI WAVES REACHING 1 TO 3 METERS ABOVE THE TIDE LEVEL ARE POSSIBLE ALONG SOME COASTS
|-
|TSUNAMI WAVES REACHING 0.3 TO 1 METERS ABOVE THE TIDE LEVEL ARE POSSIBLE FOR SOME COASTS
|-
|RECOMMENDED ACTIONS
|講じるべき措置
|加盟各国に対して、災害を小さくするための措置（何をしないとならないのか）について簡単に明記される。
|-
|ESTIMATED TIMES OF ARRIVAL
|津波観測点における予想される津波の予想到達日時 (UTC) が明記される。
|例:KATSUURA JAPAN 35.1N 140.3E 0948 10/01
|-
|POTENTIAL IMPACTS
|津波が到達した場合に考えられる影響について、箇条書きで明記される。
|
|-
|TSUNAMI OBSERVATIONS
|津波観測点において津波の観測された日時 (UTC) と高さ、周期（分）が明記される。
|例:LOTTIN PT NZ 37.6S 178.2E 0238 2.88M/ 9.5FT 15
|-
|NEXT UPDATE AND ADDITIONAL INFORMATION
|報知予告・その他注記事項について明記される。
|
|}

{| class="wikitable"
|+'''ハワイ'''
|-
|rowspan="3"|近地
|style="background-color:#ff9999;"|Statewide Urgent Local Tsunami Warning （全州緊急近地津波警報）
|-
|style="background-color:#ffcccc;"|Urgent Local Tsunami Warning （緊急近地津波警報）
|-
|style="background-color:#ccff66;"|Local Tsunami Information （近地津波情報）
|-
|rowspan="4"|遠地
|style="background-color:#ff9999;"|Tsunami Warning （津波警報）
|-
|style="background-color:#ffcccc;"|Tsunami Watch （津波監視）
|-
|style="background-color:#ffff66;"|Tsunami Advisory （津波注意報）
|-
|style="background-color:#ccff66;"|Tsunami Information （津波情報）
|}

{| class="wikitable"
|+ '''インド洋'''
|-
|style="background-color:#ff9999;"|Indian Ocean-wide Tsunami Watch Bulletin （インド洋広域津波監視速報）
|-
|style="background-color:#ffcccc;"|Regional Tsunami Watch Bulletin （地域的津波監視速報）
|-
|style="background-color:#ffff66;"|Local Tsunami Watch Bulletin （近地津波監視速報）
|-
|style="background-color:#ccff66;"|Tsunami Information Bulletin （津波情報速報）
|}

インド洋についてはICG/IOTWS第9回総会において、BoM、INCOIS、BMKGによる情報発表が円滑に運用されていることが確認され、日本の気象庁及びPTWCに対し、2013年3月31日以降、情報提供を停止することが要請されたことを受け、インド洋地域の情報は、PTWCから情報は出ていない<ref>{{Cite web |date= |url=http://www.ioc-tsunami.org/components/com_oe/oe.php?task=download&id=19488&version=1.0&lang=1&format=1 |title=9th Session of the Intergovernmental Coordination Group for the Indian Ocean Tsunami Warning and Mitigation System 27 - 30 November 2012, Jakarta, Indonesia |format=PDF |publisher=IOC/UNESCO |page=20 |accessdate=2013-03-02}}</ref>
<ref>{{Cite web |date= |url=http://ptwc.weather.gov/?region=4 |title=Indian Ocean (discontinued) |format= |publisher= PTWC |page= |accessdate=2013-03-01}}</ref>
<ref>{{Cite web|和書|date= |url=https://www.jma.go.jp/jma/press/1303/25a/index.html |title=インド洋津波監視情報の暫定提供の終了について |format= |publisher= 気象庁 |page= |accessdate=2013-03-25}}</ref>。

{| class="wikitable"
|+ '''カリブ海'''
|-
|style="background-color:#ff9999;"|Caribbean Sea-wide Tsunami Watch Message （カリブ海広域津波監視連絡）
|-
|style="background-color:#ffcccc;"|Regional Tsunami Watch Message （地域的津波監視連絡）
|-
|style="background-color:#ffff66;"|Local Tsunami Watch Message （近地津波監視連絡）
|-
|style="background-color:#ccff66;"|Tsunami Information Statement （津波情報発表）
|}

==その他の地域==
=== インド洋 ===
インド洋では、2004年の[[スマトラ島沖地震 (2004年)|スマトラ島沖地震]]を契機として、ユネスコが中心となって政府間調整グループICG/IOTWS<ref>[http://www.ioc-tsunami.org/index.php?option=com_content&view=article&id=8&Itemid=13&lang=en]</ref> を設立し、警報体制を構築した。インド洋では、
* [[オーストラリア気象局]] (BOM) の合同オーストラリア津波警報センター (JATWC)
* インド国立海洋情報センター (INCOIS)
* [[インドネシア気象・気候・地球物理局]] (BMKG)
の3つが担当機関となり、国内および沿岸各国に対して警報を発表している。<br />
2011年10月12日から正式な運用が始まった<ref>[https://www.jma.go.jp/jma/press/1110/07b/ind-tsunami.html インド洋における国際的な津波警報体制の運用開始について] 気象庁、2011年10月7日。</ref><ref>[http://www.ioc-tsunami.org/index.php?option=com_content&view=article&id=8&Itemid=13&lang=en] IGC/IOTWS。</ref>。しかし、2014年には設置された25基のブイのうち22基が破壊や盗難に遭い稼働していないため、津波予測が不可能な状態になっていることが報道された<ref>[https://www.afpbb.com/articles/-/2872083 盗難、漁船が係留…インドネシアの津波警報システム 機器壊れ機能せず] AFPBB News 記事:2012年04月16日 閲覧:2015年5月26日</ref>。

=== 北アメリカ ===
アメリカ西海岸・アラスカ津波警報センター (WCATWC) は、海岸の地形などを考慮してアメリカと周辺地域に11の区分を設けている。[[アメリカ合衆国|アメリカ]]本土49州、[[カナダ]]、[[プエルトリコ]]、[[アメリカ領ヴァージン諸島]]を管轄する。それぞれに2段階（地域によっては1段階または区分なし）のTIS（Tsunami Information Statement, 津波情報発表）、3段階（地域によっては1段階）のWarning（警報）の津波情報があり、合わせて1段階〜5段階の警報レベルがある。

=== 大西洋 ===
大西洋のうちヨーロッパ諸国と北アフリカでも、2004年のスマトラ島沖地震を契機として、ユネスコが中心となって政府間調整グループICG/NEAMTWS<ref>[http://www.ioc-unesco.org/components/com_oe/oe.php?task=download&id=3524&version=1.0&lang=1&format=1 Twenty-third Session of the Assembly] UNESCO</ref> を設立し、警報体制の構築を始めている。<br />
2010年にRTWC（地域津波監視センター）をおき、
* フランス (Laboratoire de Géophysique, Commissariat à l’Energie Atomique (CEA))
* ギリシャ (Institute of Geophysics, National Observatory of Athens (NOA))
* イタリア ([[国家市民保護局]]、{{lang|it|Dipartimento della Protezione Civile}}) および [[イタリア国立地球物理学火山学研究所]] (INGV))
* ポルトガル (Instituto de Meteorologia (IM))
* トルコ (Kandilli Observatory and Earthquake Research Institute (KOERI))
代替センターおよび、データ収集を行う
* ドイツ (Geoforschungszentrum Potsdam (GFZ))
で行う。

=== カリブ海 ===
カリブ海では従来よりPTWCが警報を発表し各国に通知する体制があったが、2004年のスマトラ島沖地震を受けて、同様にユネスコが中心となって政府間調整グループICG/CARIBE EWS<ref>[http://www.ioc-tsunami.org/index.php?option=com_content&view=article&id=9&Itemid=15&lang=en]</ref> を設立、独自の警報体制を構築する動きが模索されている。

== 津波被害の歴史 ==
{{Main|歴史的な津波の一覧}}
{{seealso|地震の年表|日本の地震年表}}

巨大な津波は、海底の[[砂利]]（[[海砂]]）、大きな石や貝殻などを陸地に運び上げ[[沿岸]]低地にそれらを堆積させる。これらは[[津波堆積物]]と言われる。過去の地層に残された津波堆積物から、有史以前の[[巨大津波]]の存在が多くの研究によって明らかにされている<ref>
{{Cite web|和書
|url=http://unit.aist.go.jp/actfault-eq/Tohoku/tsunami_taiseki.html
|title=津波堆積物を用いた過去の巨大津波の研究
|publisher=[[産業技術総合研究所]] 活断層・地震研究センター|accessdate=2011-08-26}}</ref>。
例えばノルウェー沖では、紀元前6100年に[[ストレッガスライド]]と呼ばれる巨大海底地すべりが起き、内陸80 kmまで達する津波があったことが解明されている<ref name=stein>{{cite journal
|first = Stein
|last = Bondevik
|coauthors = Dawson, Sue; Dawson, Alastair; Lohne, Øystein
|year = 2003
|month = 5 August
|title = Record-breaking Height for 8000-Year-Old Tsunami in the North Atlantic
|journal = EOS, Transactions of the American Geophysical Union
|volume = 84
|issue = 31
|pages = 289, 293
|url = https://doi.org/10.1029/2003EO310001
|accessdate = 2007-01-15
|doi=10.1029/2003EO310001
|bibcode=2003EOSTr..84..289B| issn=0096-3941 }}</ref><ref>{{cite conference
|author=Bondevik, S; Lovholt, F; Harbitz, C; Stormo, S; Skjerdal, G
|title=The Storegga Slide Tsunami - Deposits, Run-up Heights and Radiocarbon Dating of the 8000-Year-Old Tsunami in the North Atlantic
|book-title=American Geophysical Union meeting
|year=2006
|pages=}}</ref>。例えば日本では、[[北海道大学]]の[[平川一臣]]ら、および政府の地震調査委員会によって行われた宮城県気仙沼市[[大谷海岸駅|大谷海岸]]の調査によると、過去6000年間に紀元前4-3世紀頃、4-5世紀頃、869年の[[貞観地震]]、15世紀頃、2011年の東北地方太平洋沖地震の5回、三陸から房総にかけて約600年周期で海溝型地震と津波が起こったとされる<ref>読売新聞2011年8月22日13S版2面 [https://web.archive.org/web/20110912040649/http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20110821-OYT1T00511.htm 巨大津波、三陸で6千年に6回か…地層に痕跡]</ref><ref>産経新聞2011年8月22日 [https://web.archive.org/web/20110822235351/http://sankei.jp.msn.com/region/news/110822/myg11082213000000-n1.htm 気仙沼 6千年で6回の巨大津波 北大教授ら痕跡発見]、[[河北新報]]2011年8月22日 [http://www.kahoku.co.jp/news/2011/08/20110822t75007.htm 気仙沼、6000年に6回大津波 「貞観」石巻以北も到達か]、毎日新聞2011年8月22日東京朝刊 [http://mainichi.jp/select/wadai/news/20110822ddm001040057000c.html 巨大津波：6000年で6回 周期性解明手がかり、宮城・気仙沼の地層に痕跡]</ref><ref>読売新聞2011年11月24日夕刊3版1面・2面・[https://web.archive.org/web/20111127014105/http://www.yomiuri.co.jp/feature/20110316-866918/news/20111124-OYT1T00681.htm 東日本巨大地震600年周期…千年に一度見直し]</ref>。

人間が文字による記録を残すようになって以来、大きな被害を出した津波が多数記録されている。古代ギリシアの歴史家[[トゥキディデス]]は、著書『[[戦史 (トゥキディデス)|戦史]]』で、紀元前426年に起きた地震についての記録を残している。その中でトゥキディデスは地震が津波を引き起こしていると推測しており、これは記録に残る限りでは最古の津波と地震の関係を述べた説だとされる<ref name="Thucydides 3.89.1-4">トゥキディデス: [http://www.perseus.tufts.edu/cgi-bin/ptext?lookup=Thuc.+3.89.1 “A History of the Peloponnesian War”, 3.89.1–4]</ref><ref name="Smid, T. C. 103f.">{{cite book|last=Smid|first=T. C.|title='Tsunamis' in Greek Literature|edition=2nd|volume=17|date=Apr., 1970|pages=100–104|work=Greece & Rome|issue=1}}</ref>。

1755年11月1日、[[イベリア半島]]沖において[[リスボン地震 (1755年)|リスボン地震]]が発生し、それに伴う津波によって約1万人が死亡し、大きな被害をもたらした。

=== 最近のおもな被害例 ===
* 1960年5月22日 1960年チリ地震 Mw9.5。三陸地方で142人死亡。遠地津波の代表。これをきっかけに環太平洋の津波情報ネットワークが整備される。
* 1983年（昭和58年）5月26日 [[日本海中部地震]] M7.7。津波死者100人のうち秋田県[[男鹿半島]]加茂青砂海岸での遠足の小学生が13人、[[能代港]]で護岸工事の作業員が35人など<ref>{{Cite web|和書|date= |url=https://www.gsj.jp/data/chishitsunews/83_07_02.pdf |title=1983年日本海中部地震の緊急調査 |format=PDF |publisher=独立行政法人 [[産業技術総合研究所]] 地質調査総合センター |page=1 |accessdate=2012-09-01}}</ref>。この地震における最大遡上高は、秋田県峰浜海岸の13.2m<ref>出典:『1983.5.26日本海中部地震の記録』（青森県土木部河川課・1984年12月15日発行）4頁「県内津波の遡上高」）日本海中部地震災害被害状況）</ref>。
* 1993年（平成5年）7月12日 [[北海道南西沖地震]] M7.8。[[奥尻島]]青苗地区で死者109人。津波の第1波は5分後、最大の第2波は10分後に到達し、市街地で観測された最大波高は松前地区での16.8 m、最大遡上高30.6 m。
* 2004年12月26日 2004年スマトラ島沖地震 Mw9.3。津波死者22万人。
* 2011年3月11日 東北地方太平洋沖地震 Mw9.0。津波で約2万人死亡、東京電力[[福島第一原子力発電所事故]]で被害が長期化。最大波高は各地で検潮所施設が破壊されて正確な計測ができず。後の調査での最大遡上高は40.1 m<ref>[http://www.coastal.jp/ttjt/index.php?%E7%8F%BE%E5%9C%B0%E8%AA%BF%E6%9F%BB%E7%B5%90%E6%9E%9C 東北地方太平洋沖地震津波合同調査グループの調査結果]</ref>。
*2022年1月16日[[トンガ]]にある [[フンガ・トンガ]]の[[噴火]]により、津波が発生。日本でも津波のような海面の変動が観測され、津波警報が発表された鹿児島県奄美市小湊で1.2m、岩手県久慈で1.1m、その他日本の太平洋沿岸を中心に各地で海面の変動が観測された。高知県・徳島県・三重県では複数の漁船が転覆した<ref>{{Cite web|和書|url=https://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000241652.html |title=テレビ朝日の翌日の報道 |accessdate=2022-01-16}}</ref>。また、日本国外では、トンガで最大15m<ref>{{Cite web|和書|title=トンガ“最大15m”津波で死者3人…噴火直後に謎の「破裂音」（テレビ朝日系（ANN）） |url=https://news.yahoo.co.jp/articles/ab8a7b217d023ed0d54f529d1c9974b15293f5d1 |website=Yahoo!ニュース |accessdate=2022-01-19 |language=ja}}</ref>、バヌアツで1m41cm、ニューカレドニアで1m10cm、ポートサンルイス（アメリカ・カリフォルニア州）で1m31cmの津波を観測したほか、チリ沿岸部では、1m22cmから1m74cmの津波を観測した<ref>[https://www.nikkei.com/telling/DGXZTS00000720W2A110C2000000/「100年に1度」大噴火 衝撃波が太平洋揺らす] - 日本経済新聞電子版</ref>。なお、ニュージーランドでも船が破損したり、転覆するなどの被害が出た<ref>[https://www.sankei.com/article/20220116-F4YOM6WBQNOZNJ5H3UOMLLL6OY/ トンガ停電、通信遮断も　NZでは船転覆] - 産経フォトニュース・2022年1月16日11時57分配信</ref>ほか、ペルーでは、噴火による海面変動が原因と見られる高波により、タンカーから原油が流出する事故が発生している<ref>[https://www.yomiuri.co.jp/world/20220119-OYT1T50076/amp/ トンガ噴火による高波でタンカーから原油流出、ペルーの海岸1万8000平方メートル汚染] - 読売新聞ONLINE・2022年1月19日10時11分配信</ref>。
* [[2024年]]（令和6年）1月1日 [[令和6年能登半島地震]] M7.6<ref>{{Cite web |url=https://www.data.jma.go.jp/multi/quake/quake_detail.html?eventID=20240101162429&lang=jp |website=www.data.jma.go.jp |access-date=2024-01-01 |title=気象庁：地震情報 |publisher=気象庁}}</ref>。石川県能登で大津波警報が発令された<ref>{{Cite web |url=https://web.archive.org/web/20240101073027/https://www.data.jma.go.jp/multi/tsunami/index.html?lang=jp |website=web.archive.org |access-date=2024-01-01 |title=気象庁 津波警報・注意報 |publisher=webarchive/気象庁}}</ref>。
2024年1月1日19:56現在、[[石川県]][[輪島市]]で1m20cm<ref>その後の2月8日に、気象庁は「輪島で観測した1.2m以上の観測データ」について、『隆起で観測に不備があった可能性がある』などとして、輪島の津波観測データを欠測扱いにする事を決定している。参考資料:[https://www.asahi.com/sp/articles/ASS286HD4S28UTIL02Y.html 「輪島で津波1.2m以上」を削除 隆起で観測に不備か 気象庁]（朝日新聞デジタル・2024年2月8日19時40分配信）</ref>、石川県の[[金沢港]]で90cm、[[山形県]]の[[酒田港]]と、[[富山県]][[富山市]]で80cm、[[北海道]]の[[瀬棚港]]で60cm、北海道の[[奥尻島]]の[[奥尻港]]で50cm、[[新潟県]]の[[柏崎市]]と、山形県の[[飛島]]で40cm、新潟県の[[新潟港]]と、新潟県[[佐渡市]]鷲崎、[[島根県]]の[[隠岐島]]西郷、[[青森県]][[深浦町]]、[[福井県]]の[[敦賀港]]、[[兵庫県]][[豊岡市]]、[[京都府]]の[[舞鶴港]]で30cm、北海道[[岩内町]](日本海側)と、北海道[[江差町]](日本海側)、島根県の[[浜田港]]、北海道[[利尻島]]、[[秋田県]]の[[秋田港]]で20cm、[[鳥取県]][[境港市]]の[[境港 (港湾)]]、鳥取県[[岩美町]]で10cmを観測している。

== 津波被害の予想 ==
* [[東海地震]]・[[東南海地震]]・[[南海地震]]（[[東海・東南海・南海連動型地震]]、[[南海トラフ巨大地震]]） - 21世紀前半の活動が予想されている<ref name="kaikou">[https://www.jishin.go.jp/main/choukihyoka/kaikou.htm 2.海溝型地震の長期評価の概要（算定基準日 平成23年(2011年)1月1日）]、地震調査研究推進本部。</ref>。3つの地震は、単独・連動の発生により過去に大きな地震・津波災害を起こしている。1854年の[[安政南海地震]]の時に紀伊国広村（現在の和歌山県広川町）で起きた出来事をもとにしたフィクション「[[稲むらの火]]」（[[小泉八雲]]作）は有名<ref>日本全国の6割を占める[[光村図書]]の国語教科書が取り上げている。</ref>。
**上記の地震との関連は不明だが、海岸から400 m内陸に位置する高知県[[土佐市]]蟹ヶ池では、2011年以前に当時の約2000年前の地層から津波による厚さ50 cmの堆積物が見つかっており、これは[[宝永地震]]（1707年、Mw8.4 - 8.7）の津波堆積物の約3倍に当たる<ref>[https://web.archive.org/web/20110427074433/http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20110425-OYT1T00737.htm 読売新聞2011年4月25日夕刊3版2面「M9級・超巨大地震!2000年前、巨大津波か」]、2011年5月1日付読売新聞 高知大学・岡村眞（地震地質学）が発見した。東京大学・古村孝志はM9クラスの超巨大地震による津波の可能性を指摘している。同池における[[宝永地震]]での堆積物は厚さ15 cm程度、近傍の[[青龍寺 (土佐市)|寺]]での津波高さは25 mとなっている。また、日本観測史上最大の東北地方太平洋沖地震の堆積物厚さは5 - 7 cm程度で、津波高さは10 m超となっている。</ref>。
**2011年12月27日、[[中央防災会議]]の「南海トラフの巨大地震モデル検討会」
* 十勝沖・根室沖・色丹島沖・択捉島沖 - 21世紀前半の活動が予想されている。連動の可能性も指摘されている<ref name="kaikou"/>。
* 大西洋北東部[[カナリア諸島]]の[[ケンブレビエハ火山]]（[[ラ・パルマ島]]、2426 m,Cumbre Vieja）の山体崩壊 - 最悪の場合、900 mの津波が発生し、北アメリカ海岸に10 mから25 mの津波が到達する可能性がある<ref>{{PDFlink|[http://www.es.ucsc.edu/~ward/papers/La_Palma_grl.pdf Ward, S. N. & Day, S. J; 2001. Cumbre Vieja Volcano; potential collapse and tsunami at La Palma, Canary Islands. Geophys. Res. Lett. 28-17, 3397-3400.]}}</ref>。
* 東北地方太平洋沖地震後の[[地震#海洋プレート内地震|アウターライズ地震]] - 太平洋プレート側の海溝寄りの領域の歪み解消に伴う大規模な地震津波。最大Mt9程度の地震と大津波が予想されている。
* 東北地方太平洋沖地震の余震 - 本震の津波よりは規模は小さいものの、本震が巨大であるため、最大級の余震が発生したさいには大きな津波の可能性がある。
中間とりまとめにて、南海トラフの巨大地震の最大ケースが従来の約3倍の規模であるMw9.0（暫定値）と発表した。想定震源域が約2倍に広がり、日本列島の広い範囲での被害のおそれが指摘されている<ref>[https://www.bousai.go.jp/jishin/nankai/model/pdf/chukan_matome.pdf 南海トラフの巨大地震モデル検討会 中間とりまとめ]</ref><ref>[http://www.mbs.jp/news/jnn_4914002_zen.shtml 南海トラフ巨大地震、M9.0を想定]</ref>。
* [[太平洋岸北西部]]沖の地震 - 1700年の[[カスケード地震]]の再来。アメリカ合衆国の[[ワシントン州]]、[[オレゴン州]]、カナダの[[ブリティッシュコロンビア州]]の沖合にあるプレート境界が約300-500年間隔でM8後半-9の地震を起こし、太平洋の西側まで達する津波が内湾（[[ピュージェット湾]]）の奥まで襲う。

=== 津波予測 ===
インド洋大津波の発生により、巨大津波に関連する人工衛星を含む様々な観測データが集められたことから、コンピュータモデルによる予測モデルの検証が可能となった。米国海洋大気局のMOST (Methid of splitting tsunami) モデルや東北大学のTSUNAMI-N2などの計算手法が開発されている。津波シミュレーション技術は、津波予報やハザードマップ作りに活用されている。また日本には世界最大の2.5 mの人工津波を引き起こす事ができる、[[港湾空港技術研究所]]の大規模波動地盤総合水路があり、建造物への被害予測のデータ収集などが行われている。

潮位の観測は、沿岸の潮位計に加え、海底水圧計を用いた津波計も整備が進んでいる。従来は海底ケーブルを用いて信号が送られていたが、衛星へ信号を送れる海面ブイによって信号を送るタイプの津波監視計も開発されており、より設置が容易となってきている。

==== 津波の襲来確率予測 ====
2011年5月12日、地震調査委員会の[[島崎邦彦]]は[[日本記者クラブ]]の講演会で日本の沿岸各地に100年以内に襲来する津波の高さ、浸水域や発生確率を予測し発表すると述べた。従来からの大学や研究機関の予測成果に[[東日本大震災]]で分かった被害の知見を加え3年後から公表を始めるとしている。これにより沿岸自治体の防災計画や住民の防災意識向上につなげる<ref>「30年以内の地震発生確率に比べ発生頻度は低く100年以内とする方針。」読売新聞2011年5月13日13S版2面、および「[https://web.archive.org/web/20110514004811/http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20110512-OYT1T00947.htm 津波の襲来確率、初の公表へ…地震調査委員会]」読売新聞ニュース{{リンク切れ|date=2015年5月}}</ref>。

=== 組織的な災害対策 ===
[[ファイル:High Seawalls in Tarō, Iwate -2.JPG|サムネイル|右|田老町の「万里の長城」]]
物理的な対策として、平坦な場所では上記のような緊急避難場所となる3階以上の頑丈な建造物を設けたり、安全な高台における開けた避難場所の整備、避難場所への誘導標識を充実させることが挙げられる。「津波避難ビル等に係るガイドライン検討会」によって、津波避難ビル等を指定するための「津波避難ビル等に係るガイドライン」が公布されている。津波を工学的に防御する手段として、沿岸の集落では長大な[[防潮堤]]が築かれる場合がある。設計範囲内の津波では被害を大幅に抑えることが可能だが<ref>[https://web.archive.org/web/20110410120730/http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20110403-OYT1T00599.htm?from=navr 明治の教訓、15m堤防・水門が村守る] 読売新聞 2011年4月3日 2011年4月24日閲覧</ref><ref>[http://www.nikkei.com/tech/trend/article/g=96958A9C93819499E1E3E2E0E18DE1E3E2E1E0E2E3E3E2E2E2E2E2E2;p=9694E0E7E2E6E0E2E3E2E2E0E2E0 岩手県普代村は浸水被害ゼロ、水門が効果を発揮] 日本経済新聞 2011年4月1日 2011年4月24日閲覧</ref><ref>[https://web.archive.org/web/20110924195717/http://www.47news.jp/CN/201104/CN2011041201000147.html 『津波で5割超の防潮堤損壊 岩手県が効果検証へ』] 共同通信 2011年4月12日 2011年4月24日閲覧</ref>、2011年の東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）では岩手県釜石市や宮古市田老で設計高さ以上の津波により防潮堤が破壊され津波が侵入した例があり、防潮堤が津波の到達を遅らせた一方、防潮堤への過信から避難が遅れたとの見方がある<ref name="yomiuri20110320">{{Cite news
|author=金子靖志
|date=2011-03-20
|url=https://web.archive.org/web/20110322035952/http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20110320-OYT1T00777.htm
|title=ジャンボ機250機分の波、世界一の防波堤破壊
|newspaper=[[読売新聞]]
|accessdate=2011-04-15
}}</ref><ref name="chugoku20110408">{{Cite news
|date=2011-04-08
|url=http://www.chugoku-np.co.jp/News/Sp201104080338.html
|title=浸水想定の津波対策に 震災、防災の転換点に
|work=[[中国新聞]]
|publisher=[[中国新聞社]]
|accessdate=2011-04-18
}}</ref><ref>{{Cite news
|date=2011-03-27
|url=https://web.archive.org/web/20110818085644/http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110327/dst11032700080001-n1.htm
|title=日本一の防潮堤を過信 岩手・宮古市田老地区「逃げなくても大丈夫」
|work=[[産経新聞|msn産経ニュース]]
|publisher=[[産業経済新聞社]]
|accessdate=2011-04-25
}}</ref><ref name="pari20110401">{{Cite web|和書
|date=2011-04-01
|url=http://www.pari.go.jp/info/tohoku-eq/20110401.html
|title=釜石港における津波による被災過程を検証
|publisher=[[港湾空港技術研究所]]
|accessdate=2011-04-18
}}</ref>。
また津波による被害が懸念される地域では、居住や土地用途を制限して被害を最小限に抑える手法もある。

=== 津波防災の問題点 ===
日本における東北地方太平洋沖地震以前の津波想定は、襲来する津波の想定規模を既往最大（文献資料に残る）と同等としていた。だが地域・年代によっては大津波が正確に記録されて現代まで残されていなかったとみられるほか、[[津波堆積物]]の発掘調査や結果の周知も途上であった。このため東北地方太平洋沖地震による津波は「想定外の規模だった」と振り返る人が多く、十分な対応が出来なかった。この事例を踏まえ、2013年に発表された南海トラフ巨大地震の被害想定（第二次報告）<ref>[https://www.bousai.go.jp/jishin/nankai/nankaitrough_info.html 南海トラフの巨大地震に関する津波高、浸水域、被害想定の公表について] 内閣府</ref> では、明確な発生が確認されていない1000年に1回の巨大クラスの地震による津波による被害想定が行われ、最大規模の被害を前提とした防災施策の立案と実施検討が行われる事となった。

都市部では河川敷や河川沿いの低地に[[収容避難場所|避難場所]]を設定している場合が多いが、避難場所を津波が襲うこともあり得る。大都市は大河川が作った平野にあるので、避難途中の人々が通る道を河川をさかのぼった津波が襲う可能性も指摘されている<ref>読売新聞 2011年8月18日「河川敷に避難」に不安も 首都防災 暮らし再考(2)</ref>。

2011年には「津波防災地域づくりに関する法律」が制定された<ref>{{Cite web|和書|url=https://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/point/tsunamibousai.html|title=津波防災地域づくりに関する法律について|publisher=国土交通省ホームページ|accessdate=2017-06-10}}</ref> が、イメージ悪化や[[都市計画]]への支障を懸念する自治体が多いため、「津波災害特別警戒区域」の指定は全国的にほとんど進んでいない<ref>{{Cite news|url=https://web.archive.org/web/20150320043917/http://www.yomiuri.co.jp/feature/TO000305/20150312-OYT1T50172.html/|title=「津波警戒域」の指定進まず…地価下落など懸念|work=|publisher=[[読売新聞]]サイト|date=2017年3月13日}}</ref>。

また平地が少ない三陸地方では、東日本大震災後も津波浸水想定区域や耐震性に問題がある多くの施設が避難先に指定されている<ref>{{Cite news|url=https://web.archive.org/web/20170624223735/http://www.yomiuri.co.jp/feature/TO000305/20170523-OYT1T50019.html|title=津波浸水区域内や耐震不足でも…避難施設に指定|work=|publisher=『[[読売新聞]]』朝刊|date=2017年5月23日}}</ref>。

== 津波の表現 ==
[[File:Okinawa Japan Tsunami-Warning-Sign-02.jpg|thumb|日本語・英語・中国語（簡体・繁体）・韓国語で表示された日本の海抜表示標識（沖縄県）]]
[[File:Ko Poda beach, tsunami warning, Thailand 2018 1.jpg|thumb|津波の危険地域であることと避難経路を示すタイの標識]]
=== 日本における「津波」の語 ===
「津波」の語は、通常の波とは異なり、沖合を航行する船舶の被害は少ないにもかかわらず、港（津）では大きな被害をもたらすことに由来する。「津波（浪）」の語が文献に現れる最古の例は『[[駿府記]]』<ref>作者不詳、[[慶長]]16年 - [[元和 (日本)|元和]]元年</ref> で、慶長16年10月28日（1611年12月2日）に発生した[[慶長三陸地震]]についての記述「[[伊達政宗|政宗]]領所海涯人屋、波濤大漲来、悉流失す。溺死者五千人。世曰'''津浪'''云々」である<ref>[[盛本昌広]]「津波という言葉の使用開始時期」[[日本史史料研究会]]編『日本史のまめまめしい知識第1巻（ぶい＆ぶい新書No.0001）』[[岩田書院]]、2016年、pp.209-215は、これよりも早い使用例を紹介したうえで、戦国時代や近世初期に使用され始めたが一般的ではなかった、としている。</ref>。なお、表記は「津波（浪）」の他に「海立」、「震汐」、「海嘯」と書く場合があり、これらすべて「つなみ」と訓む。<ref>{{Cite web|和書|title=津波の比較史料学　都司 嘉宣｜これまでの企画展示｜企画展示｜展示のご案内｜国立歴史民俗博物館 |url=https://www.rekihaku.ac.jp/exhibitions/project/old/030708/tsushin/no2/tsuji.html |website=www.rekihaku.ac.jp |accessdate=2022-01-18}}</ref>

=== 「海嘯」等の漢語表現 ===
日本において、昭和初期までの古い記録で、津波のことを「[[海嘯]]」（かいしょう）と記していることもある。ただし「海嘯」という語には、高潮などを含むことがある（1902年の[[小田原大海嘯]]など）。

「海嘯」という漢語は本来、満ち潮が波となって河川を逆流する現象 {{en|(tidal bore)}} を指す言葉であり、中国の[[銭塘江]]で見られるものがよく知られている（なお、{{en|tidal bore}} に対して日本語では潮津波（しおつなみ）という表現がある）。

現代の中国語圏では、津波のことを一般的に「海嘯」（[[簡体字]]: {{Lang|zh-hans|[[:zh:海啸|海啸]]}}; {{ピン音|hǎixiào}}）と呼ぶ（現代では銭塘江の逆流は「大潮」といった語を用いている）。ほかに「海溢」（古語）、「海漲」（[[台湾語]]）という表現もある。

[[朝鮮語]]（韓国語）では、「海溢」（{{ko|[[:ko:해일|해일]]}}）という表現が用いられるが、この語は津波の他に tidal bore や[[高潮]]などを含んでいる。特に津波について区別する際には「地震海溢」（{{ko|[[:ko:지진해일|지진해일]]}}）が用いられる。日本語の読みを[[ハングル]]に転写した「{{ko|쓰나미}}」が使われる場合もある。

=== 国際語化 ===
[[英語]]文献において、「{{en|tsunami}}」という語が使われた例は、現在のところ『[[ナショナルジオグラフィック (雑誌)|ナショナルジオグラフィックマガジン]]』[[1896年]]9月号に掲載された[[明治三陸地震]]津波を報じる[[エリザ・シドモア]]執筆の記事 「{{lang|en|The Recent Earthquake Wave on the Coast of Japan}}<ref>[http://ngm.nationalgeographic.com/1896/09/japan-tsunami/scidmore-text "The Recent Earthquake Wave on the Coast of Japan"本文]</ref> 」が最古とされている<ref>[http://www.npr.org/2011/03/18/134600508/history-of-tsunami-the-word-and-the-wave History Of Tsunami: The Word And The Wave][[ナショナル・パブリック・ラジオ]]、2011年3月18日。</ref>。しかし、一般的に初引用として知られているのは、[[小泉八雲]]（ラフカディオ・ハーン）が[[1897年]]（明治30年）に出版した著作集『仏の畠の落ち穂』（{{en|Gleaming in Budda-Fields}}）の中に収録された「生神様（{{en|A Living God}}）」である。[[濱口梧陵]]をモデルにした同作では、地震後に沿岸の村を飲み込んだ巨大な波を「{{en|tsunami}}」と、日本語の転写で表現した。

その後、[[1904年]]の[[地震学]]の学会報告にはじまり、地震・気象の学術論文等に限られていた。元々英語圏では {{en|tidal wave}} <ref group="注">NHKでも、かつて緊急警報放送開始時の画面で、津波警報は「{{en|tidal wave warning}}」を用いていた。</ref> という語が使われてきたが、この語は本来[[潮汐]]（{{en|tide}}）による波を指し、地震による波にこの語を使うのは学問的にふさわしくないとされ、現在では {{en|[[:en:Tsunami|tsunami]]}} が用いられる。研究者の間では {{en|seismic sea wave}}（地震性海洋波）という語が使われることもあったが、あまり一般的ではなかった。
[[Image:Tsunami large.jpg|thumb|upright=1.4|1946年アリューシャン地震で発生した津波から逃避する[[ヒロ (ハワイ州)|ヒロ]]の住民。]]
[[1946年]]、[[アリューシャン地震 (1946年)|アリューシャン地震]]で[[ハワイ諸島]]に津波の大被害があった際、現地の[[日系アメリカ人|日系人]]が「{{en|tsunami}}」という語を用いたことから、同地でこの語が使われるようになり、被害を受けて設置された[[太平洋津波警報センター]]の名称も[[1949年]]には {{lang|en|[[:en:Pacific Tsunami Warning Center|Pacific Tsunami Warning Center]]}} とされたことから、[[アメリカ合衆国]]ではこの語が広く用いられるようになり、その後、[[1968年]]にアメリカの[[海洋学者]]{{仮リンク|ウィリアム・G・ヴァン・ドーン|en|William G. Van Dorn}} が学術用語として使うことを提案し<ref>『地震・津波と火山の事典』東京大学地震研究所監修</ref>、国際語化した。

上記以降、「{{en|tsunami}}」は学術用語として国際的に広く用いられていたが、[[2004年]]の[[スマトラ島沖地震 (2004年)|スマトラ沖地震]]による津波が激甚な被害をもたらしたことが世界中に報道されたことを契機に、世界各国で一般語になったとされる。

==人間以外の生物への影響==
津波は浅い海底や陸地の沿岸部、川の河口近くを激しく掻き乱すため、[[生態系]]に大きな影響を与える。東日本大震災では沿岸の生物やその幼生、卵、[[胞子]]などが漂流物に付着して流され、本来は生息しない[[北アメリカ大陸]]などに辿り着いて繁殖し、問題になっている<ref>{{Cite news|url=https://web.archive.org/web/20171013164330/http://www.yomiuri.co.jp/feature/TO000305/20170510-OYT1T50018.html|title=海洋生物300種、北米に漂着…大震災の津波で|work=|publisher=[[読売新聞]]オンライン|date=2017年5月10日}}</ref>。

== 文化的影響 ==
=== 津波を題材にした作品 ===
* TSUNAMI COMES - [[MAD MAX]]の楽曲(作:[[ローラン・ジェルメッティ]])。[[SUPER EUROBEAT]]Vol.148に収録。
* [[TSUNAMI]] - サザンオールスターズによる2000年の楽曲。
* [[TSUNAMI -ツナミ-]]（原題『해운대（ヘウンデ・海雲台）』） - 2009年の韓国映画。

===その他===
日本国外では、[[伊藤みどり]]や[[小林尊]]のように並外れた能力を持つ日本人に "TSUNAMI" とニックネームを付けることがある。

== 脚注 ==
{{脚注ヘルプ}}
=== 注釈 ===
{{Reflist|group="注"}}
=== 出典 ===
{{Reflist|30em}}

== 参考文献 ==
*{{Anchors|nishimura1977}}西村嘉助『応用地形学』大明堂、1977年。
*{{Cite book|和書
|author=宇津徳治|authorlink=宇津徳治
|title=地震学 <第3版>
|year=2001-06
|publisher=[[共立出版]]
|isbn=978-4320046375
|ref=utsu2001}}
*{{Cite book|和書
|author= 吉村昭|authorlink=吉村昭
|title = 三陸海岸大津波
|year = 2004
|publisher = [[文藝春秋]]
|series = 文春文庫
|isbn = 4167169401
}}
*{{Cite book|和書
|author = 吉村昭
|title = 海の壁 三陸沿岸大津波
|year = 1970
|publisher = [[中央公論社]]
|series = 中公新書
|isbn = 4121002245
}}
*{{Cite book|和書
|author = 吉村昭
|title = 三陸海岸大津波
|year = 1984
|publisher = 中央公論社
|series = 中公文庫
|isbn = 4122011493
}}
*{{Cite book|和書
|author = 日経サイエンス編集部編
|title = 地球大異変 : 巨大地震や超大型台風の脅威
|year = 2006
|publisher = [[日経サイエンス]]／[[日本経済新聞社]]
|series = 別冊日経サイエンス
|isbn = 4532511534
}}
*矢野義男『山地防災工学』山海堂、2-31頁、1980年。
*{{Cite book|和書
|author=柴山知也|authorlink=柴山知也
|title=3.11津波で何が起きたか ― 被害調査と減災戦略
|year=2011
|publisher=[[早稲田大学出版部]]
|series=早稲田大学ブックレット＜「震災後」に考える＞
|isbn=9784657113047
}}
*[[東北地方太平洋沖地震|東日本大震災]]9か月特集、各地で進む津波の痕跡調査（｢[[ちきゅう]]｣での海底掘削調査、津波堆積物、文献など）読売新聞2011年12月11日12版特別面31面
*{{Cite web|和書
|date=
|url=https://www.data.jma.go.jp/svd/eqev/data/tsunami/generation.html
|title=津波発生と伝播のしくみ
|publisher=気象庁
|accessdate=2011-03-24
|ref=jma1}}
*{{Cite web|和書
|date=
|url=https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/faq/faq26.html
|title=よくある質問集 津波について
|publisher=気象庁
|accessdate=2012-12-30
|ref=jma2}}
* 島崎邦彦: 「3.11 大津波の対策を邪魔した男たち」、青志社、ISBN 978-4865901542 (2023年)。
* [[北原糸子]]『津波災害と近代日本』[https://www.yoshikawa-k.co.jp/book/b176609.html][[吉川弘文館]]、2014年5月　ISBN　9784642038324

== 関連項目 ==
{{ウィキポータルリンク|災害}}
* [[海岸工学]]
* [[津波堆積物]]
* [[防潮林]]
* [[土石流]] - 急激に押し寄せ、人家などを押し流し、人が巻き込まれる態様から「山津波」とも呼ばれる。
* [[津波避難施設]]
* [[津波てんでんこ]]
* [[大津浪記念碑]]
* [[みちびき地蔵]]
* [[津波記念館]]
* [[地殻津波]]
* [[巨大津波]]
* {{ill2|遠地津波|en|Teletsunami}} - 国外で発生して、国内に到達する津波。

== 外部リンク ==
{{sisterlinks|wiktionary=つなみ|commons=category:Tsunamis}}
* [https://wwweic.eri.u-tokyo.ac.jp/tsunamiMt.html 日本付近に発生した津波の規模（1498年―2006年）]{{リンク切れ|date=2020年5月}} 東京大学地震研究所 公開データベース
* [https://unit.aist.go.jp/ievg/report/jishin/tohoku/tsunami_taiseki.html 津波堆積物を用いた過去の巨大津波の研究]（独）[[産業技術総合研究所]] 活断層・地震研究センター
* {{PDFlink|[http://www.gsj.jp/Pub/Bull/vol_49/49-01_01.pdf 日本海東縁海域の活構造およびその地震との関係]}}{{リンク切れ|date=2020年5月}}（独）産業技術総合研究所 地質調査総合センター
* {{PDFlink|[https://www.nilim.go.jp/lab/bcg/siryou/tnn/tnn0582pdf/ks058205.pdf 高宮ほか、「2章 津波被害の概要」、『道路管理者における津波被害軽減対策検討マニュアル（案）』国総研資料第582号、2010年]}}。[[国土技術政策総合研究所]]地震防災研究室。
* [https://www.data.jma.go.jp/svd/eqev/data/tsunami_bosai/tsunami_bosai_p2.html 気象庁、津波フラッグ]
* {{Cite web|和書|url=https://www.data.jma.go.jp/svd/eqev/data/tsunami/generation.html |title=津波の発生 |access-date=2022-05-03}}
* {{Kotobank}}

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