ボホナー積分
数学におけるボホナー積分(ボホナーせきぶん、テンプレート:Lang-en-short)は、サロモン・ボホナーに名を因む、(単函数の積分の極限としての)ルベーグ積分のバナッハ空間に値をとる函数への拡張である。
定義
(X, Σ, μ) を測度空間、B をバナッハ空間とする。ボホナー積分はルベーグ積分とほとんど同じ方法で定義される。X 上の B-値単函数 s は、完全加法族 Σ の互いに交わらない元の族 Ei と B の相異なる元 bi を使って
なる形の和に表される。ただし、χE は集合 E の指示函数である。単函数 s をこの形に書くとき, bi が 0 でないような i では必ず μ(Ei) が有限値となるならば、この単函数 s は可積分であるといい、その積分を
で定義することは通常のルベーグ積分と全く同じである。
可測函数 ƒ: X → B がボホナー可積分であるとは、可積分な単函数列 sn で
を満たすようなものが存在するときに言う。ここで左辺の積分は通常のルベーグ積分である。
このとき、ボホナー積分は
と定義される。可測函数がボホナー可積分であるための必要十分条件は、それがボホナー空間 L1 に属することである。
性質
ルベーグ積分についてよく知られた性質の多くは、ボホナー積分に対しても引き続き成立する。おそらく最も著しい例はボホナーの可積分判定条件で、これは (X, Σ, μ) が有限測度空間ならばボホナー可測函数 ƒ: X → B がボホナー可積分であるための必要十分条件が
であることを述べるものである。ただし、函数 ƒ: X → B がボホナー可測であるとは、B の可分部分空間 B0 に値をとる函数 g で、B の任意の開集合 U の逆像 g−1(U) が Σ に属するようなものを用いて、μ に関してほとんど至る所 f = g となるときにいう。つまり、ボホナー可測函数 ƒ は μ に関して殆ど至る所単函数列の極限になっている。
ボホナー積分に対しても優収斂定理の一種が成り立つ。具体的には、ƒn: X → B が完備測度空間上の可測函数列でほとんど至る所 ƒ に収斂し、ほとんど全ての x ∈ X で ‖fn(x)‖B ≤ g(x) を満たす g ∈ L1(μ)が存在するならば、n → ∞ とする極限で
および、任意の E ∈ Σ に対して
が成立する。
ƒ がボホナー可積分ならば不等式
が任意の E ∈ Σ に対して成立する。特に集合函数
は μ に関して絶対連続な X 上の可算加法的 B-値ベクトル測度を定める。
ラドン–ニコディム性
ボホナー積分に関してラドン–ニコディムの定理が一般には成立しないという重要な事実がある。これはバナッハ空間のラドン–ニコディム性として知られる重要な性質である。具体的に、テンプレート:Mvar を可測空間 テンプレート:Math 上の測度とすると、テンプレート:Mvar が テンプレート:Mvar に関するラドン–ニコディム性を持つとは、テンプレート:Math 上の テンプレート:Mvar に値をとる任意の有界変動かつ テンプレート:Mvar-絶対連続な可算加法的ベクトル測度 テンプレート:Mvar に対して、テンプレート:Mvar-可積分函数 テンプレート:Math で を任意の可測集合 テンプレート:Math に対して満たすものが存在することをいう[1]。
バナッハ空間 テンプレート:Mvar がラドン–ニコディム性を持つとは、テンプレート:Mvar が任意の有限測度に関してラドン–ニコディム性を持つときに言う。[[数列空間|テンプレート:Math]] はラドン–ニコディム性を持ち、[[収束数列空間|テンプレート:Math]] や テンプレート:Math の有界開領域 テンプレート:Math に対する テンプレート:Math, テンプレート:Math および テンプレート:Math はラドン=ニコディム性を持たないことが知られている。ラドン–ニコディム性を持つ空間には、可分な双対空間(ダンフォード–ペティスの定理)や回帰的バナッハ空間(特にヒルベルト空間)などがある。
関連項目
脚注
参考文献
- テンプレート:Citation
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- テンプレート:Citation
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- テンプレート:Citation (now published by springer Verlag)
- テンプレート:SpringerEOM
- テンプレート:SpringerEOM
テンプレート:Integralテンプレート:Functional Analysis
- ↑ The Radon-Nikodym Theorem for Reflexive Banach Spaces, Diómedes Bárcenas, Divulgaciones Matemáticas Vol. 11 No. 1(2003), (pp. 55–59), pp. 55-56