冪集合公理

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数学における冪集合公理(べきしゅうごうこうり、テンプレート:Lang-en-short)とは、公理的集合論ツェルメロ=フレンケルの公理系の一つである。

ツェルメロ=フレンケルの公理系の形式言語において、この公理は次のように記述される:

APB[BPC(CBCA)]

ここで PA の冪集合 𝒫(A) を表す。この公理を通常の言葉で言い直すと、次のようになる:

任意の集合 A が与えられたとき、ある集合 𝒫(A) が存在し、 B のすべての元が A の元でもあるとき、またそのときに限り、 B𝒫(A) に属する。

部分集合関係は公理的に定義されるため、形式言語において部分集合は用いられない。実際、公理はお互い独立なものでなければならない。外延性公理により、上記の集合は一意であり、このことはすべての集合に冪集合が存在することを意味する。

冪集合公理は集合論のほとんどの公理化において現れる。それは一般に問題を生じさせるものではないが、テンプレート:仮リンクにおいては可述性(predicativity)に関する懸念を解消するためにより弱いバージョンの冪集合公理が好まれている。

帰結

冪集合公理は、二つの集合 XY に対し、次のようなデカルト積の簡単な定義を許す:

X×Y={(x,y); xXyY}.

ここで

x,yXY,
{x},{x,y}𝒫(XY),
(x,y):={{x},{x,y}}𝒫(𝒫(XY))

であり、

X×Y𝒫(𝒫(XY))

であるため、このデカルト積は集合であることに注意されたい。

任意の有限集合に対しても、デカルト積を次のように帰納的に定義することが出来る:

X1××Xn:=(X1××Xn1)×Xn.

デカルト積の存在は、テンプレート:仮リンクにおけるように、冪集合公理を用いなくても証明できることに注意されたい。

参考文献

テンプレート:参照方法

  • Paul Halmos, Naive set theory. Princeton, NJ: D. Van Nostrand Company, 1960. Reprinted by Springer-Verlag, New York, 1974. ISBN 0-387-90092-6 (Springer-Verlag edition).
  • Jech, Thomas, 2003. Set Theory: The Third Millennium Edition, Revised and Expanded. Springer. ISBN 3-540-44085-2.
  • Kunen, Kenneth, 1980. Set Theory: An Introduction to Independence Proofs. Elsevier. ISBN 0-444-86839-9.

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