教育指数
教育指数（きょういくしすう、英：Education index）とは、一人当たりGNIを基にしたGNI指数、平均寿命を基にした平均寿命指数とともに、国連開発計画が毎年発表する人間開発指数の算定根拠として使われている指数の一つ。その国の教育に関する達成度を示す指標として設けられている。[1]
教育は、福祉の充実度の主要な構成要素であり、経済発展やその国が先進国か開発途上国かを決定する重要な要素の一つであるクオリティ・オブ・ライフ（生活の質）の尺度として用いられる。
算定方法
教育指数（EI）は、期待修学年数指数（EYSI:Expected years of schooling index）及び平均修学年数指数（MYSI：Mean years of schooling index）の平均値として算出される。
- 期待修学年数指数は、期待修学年数を18[2]で除して指数化したものである。期待修学年数は、留年をした場合を含め、子供が学校に在籍することが期待されている年数を推定したものである。初等教育、中等教育、高等教育並びに中等及び高等教育の中間段階の教育それぞれの年齢別入学割合の合計を基にし、年齢別入学割合の一般的な傾向が当該子供の生涯において同一であると想定して算定されている。日本の2018年の期待修学年数は15.2年であった一方、同年の人間開発指数が最も高かったノルウェーは18.1年であった。
- 一方、平均修学年数指数は、25歳以上の人の平均修学年数を15[3]で除して指数化したものである。ここでいう平均修学年数は、その母集団の教育の達成水準を各教育段階の在籍期間の理論値に基づく修学年数に換算したものである。日本の2018年の平均修学年数は12.8年であった一方、同年の人間開発指数が最も高かったノルウェーは12.6年であった。
- ただし、ごく少数の国では、データがない場合もある。この場合、人間開発報告書事務局が国家間回帰分析により推計を行っている。2019年の報告書においては、期待修学年数については、バハマ、ドミニカ共和国、赤道ギニア、ハイチ、パプアニューギニア、トンガ、トリニダード＝トバゴ及びバヌアツ、平均修学年数については、エリトリア、グレナダ及びセントキッツ・ネービスがこれにより推計されている。
なお、2010年より前には、教育指数は、大人の識字率指数(ALI: Adult literacy index)（ウェイト値：2/3）と初等、中等及び第3期の総入学率（GER）指数(GEI: Gross enrollment index)（ウェイト値：1/3）によって算定されていた。大人の識字率が読み書き能力を示す一方、GERは、幼稚園から大学院までの教育の水準を示している。
2007年の教育指数による国順リスト
前年からの教育指数の変化を、以下のように示す。
- テンプレート:Increase = 増加
- テンプレート:Steady = 変化なし
- テンプレート:Decrease = 減少
ただし、リヒテンシュタイン、カタール、アンドラとアフガニスタンには上記の表記を用いていない。
最後の調査結果が出されたのは、2008年12月18日である。この統計的なアップデートは期間を2006までカバーしている。理論上は、値が1に近づくほど完全な教育到達を示しているが、先進国とされる大多数の国は0.9以上であり、それらの国はすべて、最小でも0.8以上のスコアを持っている。人間開発指標に基づく国別ランキングは人間開発指数による国順リストを参照。
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脚注
関連項目
外部リンク
- Human Development Report Office
- UNDP(2019) "Human Development Report 2019"（英語）
- UNDP(2007) "Human Development Report 2007/2008”（英語）
テンプレート:Population country lists
- ↑ テンプレート:Cite web
- ↑ 期待修学年数の最大値と最小値の差。最大値を多くの国で大学院前期課程修了に相当する18年とし、最小値を正規の教育課程を持たなくても社会は存在しうることから0年としている。
- ↑ 平均修学年数の最大値と最小値の差。最大値を2025年までに予測されるこの指標の最大値である15年とし、最小値を正規の教育課程を持たなくても社会は存在しうることから0年としている。