確率の公理

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テンプレート:Probability fundamentals コルモゴロフの公理は、1933年にアンドレイ・コルモゴロフが導入した、確率論の基礎となる公理である[1]。これらの公理は依然として確率論の基盤となっており、数学、物理科学、および現実世界の確率の事例の理解にとりわけ重要である[2]ベイズ確率を形式化する代替的アプローチは、テンプレート:仮リンクによって与えられる[3]

コルモゴロフによる公理系

まず、コルモゴロフ自身による公理系を解説し、次節で現代の定義について解説する。

Ω は、根元事象と呼ばれる要素の集合、𝔉Ω の部分集合から構成される族であり、その要素は事象と呼ばれる。P𝔉 上の集合関数とする。以下の5公理を満たす系(Ω,𝔉,P) を確率空間と呼ぶ[4]

1. 𝔉 は有限個の要素による集合和集合差共通部分について閉じている[注釈 1]
2. 𝔉Ω を含む。すなわち Ω𝔉.[注釈 2]
3. P は非負の実数値をとる。すなわち、P:𝔉0
4. P(Ω)=1.
5. A,B𝔉互いに素な集合 (Disjoint sets) ならば、P(AB)=P(A)+P(B).有限加法性

さらに Ω が無限集合の場合には次の連続牲の公理を導入する[5]テンプレート:Refnest

6. 𝔉 の減少列 A1A2A3 が、n=1An= を満たすならば、limnP(An)=0.

公理5と6より、次の一般化加法定理(完全加法牲)が導かれる[6]

一般化加法定理
集合列 {An}n は、互いに素であり、n=1An𝔉 ならば、
P(i=1Ai)=i=1P(Ai).

一般化加法定理を満たす P は、𝔉 が生成する完全加法族(σ-集合体)上の非負かつ完全加法的な集合関数に一意的に拡張可能である[7]

公理

以上の議論をまとめて、現代では以下のように要約する[注釈 3]

Ω は任意の集合、𝔉Ω 上の完全加法族(σ-集合体)(あるいは有限加法族)、P𝔉 上の集合関数とする。P が次の3条件を満たすとき、P(Ω,𝔉) 上の確率測度となり、Ω は標本空間、𝔉 は事象空間と呼ばれる。

第一の公理

事象の確率は非負の実数を取る。

P:𝔉0

ここで 𝔉 は事象空間である。従って確率測度 P は、測度の中でも特に、有限値しか取らない。負の確率を取る理論では、第一の公理は緩和される。

第二の公理

これは、テンプレート:仮リンクの仮定である。すなわち、標本空間全体において、少なくとも1つの根元事象が起こる確率は1となる。

P(Ω)=1.

第三の公理

これは、σ-加法性の仮定である。互いに素な集合 (Disjoint sets) の任意の可算個の列(テンプレート:仮リンクと同義)E1,E2,𝔉 は、下記を満たす。

P(i=1Ei)=i=1P(Ei).

単に有限加法的な確率空間を考えている研究者もおり、この場合、𝔉完全加法族ではなく有限加法族であることだけが要求される[8]。一般に、テンプレート:仮リンクは第三の公理を緩和する。

結果

コルモゴロフの公理から、確率を研究する上でその他の有用な法則を演繹することができる。これらの法則の証明[9][10][11]は、第三の公理の力と、残りの2つの公理との相互作用を深い洞察をもって描き出す手順となる。即座に導ける4つの系とその証明を以下に示そう。

単調性

ABP(A)P(B).

AがBの部分集合の場合、Aの確率はBの確率以下となる。

単調性の証明[9]

単調性を作るため、E1=A,E2=BA とする。ただし、ABとし、i3 に対して Ei= とする。集合列 {Ei}i は互いに素であり、i=1Ei=B となることは自明である。したがって、第三の公理から次が得られる。

P(A)+P(BA)+i=3P(Ei)=P(B).

第一の公理により、この左辺の各項は非負であり、有限値 P(B) に収束するため、P(A)P(B) および P()=0 が得られる。

空集合の確率

P()=0.

事象が非可算の場合において、逆に確率が0でも事象が とは限らない。

空集合の確率の証明

1つ前の証明で、P()=0 は示されている。ただし、この結論は背理法で示される。

P(B)=P(A)+P(BA)+i=3P(Ei)

は収束するから、P()=:a とおくと、

i=3P(Ei)=i=3P()=i=3a={0(a=0)(a>0)

も収束する。a>0 と仮定すると、右辺は発散し、矛盾するから、a=P()=0 となる。

余事象の法則

P(Ac)=P(ΩA)=1P(A)

余事象の法則の証明

A,Ac は排反であり、AAc=Ω である。よって、

P(AAc)=P(A)+P(Ac) (公理3に従う)

そして P(AAc)=P(Ω)=1(公理2に従う)

P(A)+P(Ac)=1
P(Ac)=1P(A)

確率の値域

単調性から即座に次が従う。

0P(E)1EF.

有界性の証明

EΩ に単調性の性質を使うと、P()=0 より、

0P(E)1

その他の性質

もう一つの重要な性質は下記である。

P(AB)=P(A)+P(B)P(AB).

これは、確率の加法定理と呼ばれる。つまり、AまたはBが起こる確率は、Aが起こる確率とBが起こる確率の和からAとBの両方が起こる確率を引いたものである。この証明は次の通りである。

まず、

P(AB)=P(A)+P(BA)(公理3による)

であるから、

P(AB)=P(A)+P(B(AB))BA=B(AB) であるため)

また、

P(B)=P(B(AB))+P(AB)

P(B(AB)) を消去すれば、求める結果が得られる。

加法定理の任意の数の集合への拡張は、包除原理である。

また、加法定理においてBをAの余事象Aテンプレート:Supとすると

P(Ac)=P(ΩA)=1P(A)

つまり、事象が発生しない確率(つまり余事象)は、1から発生する確率を引いたものである。

簡単な例:コイントス

一回のコイントスを考え、コインが表 (H) または裏 (T) のいずれかで着地するものとする(両方は起きえない)。コインが公正であるかどうかに関して仮定はしない。

この場合、下記のように定義できよう。

Ω={H,T}
F={,{H},{T},{H,T}}

コルモゴロフの公理から次が分かる。

P()=0

表でも裏でもない確率は0となる。

P({H,T}c)=0

表か裏かいずれかの確率は、1となる。

P({H})+P({T})=1

また、上記の通り、表の確率と裏の確率の合計は1である。

参照項目

注釈

テンプレート:Reflist

出典

テンプレート:Reflist

参考文献

テンプレート:確率論


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